Humanitext Reader

ユスティニアヌス1世 · 学説彙纂 §45.2.9.pr-45.2.9.2

共同債務の成立原因と対等性および履行期

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要旨

パピニアヌスは、契約や遺言など様々な原因により共同債務が成立すること、債務内容が不対等な場合は共同債務とはみなされないこと、および異なる場所にいる債務者間の履行期は各自の状況に応じ個別的に考慮されることを説明する。

[PAPINIANUS libro uicensimo septimo quaestionum. ] §45.2.9.prEandem rem apud duos pariter deposui utriusque fidem in solidum secutus, uel eandem rem duobus similiter commodaui: fiunt duo rei promittendi, quia non tantum uerbis stipulationis, sed et ceteris contractibus, ueluti emptione uenditione, locatione conductione, deposito, commodato testamento, ut puta si pluribus heredibus institutis testator dixit: 'Titius et Maeuius Sempronio decem dato'.
[パピニアヌス著『解疑録』第27巻] 私が同じ物を二人のところに、両者それぞれの誠実さを全額についてあてにして同時に寄託した場合、あるいは、私が同じ物を二人に同様に貸し付けた場合、彼らは二人の共同約束者となる。 なぜなら、言葉による問答契約においてだけでなく、他の契約、例えば売買、賃貸借、寄託、使用貸借、また遺言においても共同債務関係は生じるからである。 例えば、複数の相続人が指定されたうえで、遺言者が「ティティウスとマエウィウスはセンプロニウスに10を与えるべし」と言った場合がこれに当たる。
§45.2.9.1Sed si quis in deponendo penes duos paciscatur, ut ab altero culpa quoque praestaretur, uerius est non esse duos reos, a quibus inpar suscepta est obligatio.
しかし、もしある者が二人のもとに寄託するにあたり、一方の者からは過失をも填補してもらうように合意したならば、不平等な義務が引き受けられているのであるから、彼らは共同債務者ではないとするのがより正しい。
non idem probandum est, cum duo quoque culpam promisissent, si alteri postea pacto culpa remissa sit, quia posterior conuentio, quae in alterius persona intercessit, statum et naturam obligationis, quae duos initio reos fecit, mutare non potest.
これに対し、二人がともに過失をも約束していた場合に、後に合意によって一方に対して過失が免除されたときには、同じように判断すべきではない。 なぜなら、一方の当事者に関して後からなされた合意は、当初に二人を共同債務者とした債務の状況および性質を変更することはできないからである。
quare si socii sint et communis culpa intercessit, etiam alteri pactum cum altero factum proderit.
それゆえ、もし彼らが組合員であり、かつ共通の過失が生じたのであれば、他方の者と結ばれた合意は、もう一方の者にとっても利益となる。
§45.2.9.2Cum duos reos promittendi facerem ex diuersis locis, Capuae pecuniam dari stipulatus sim, ex persona cuiusque ratio proprii temporis habebitur: nam etsi maxime parem causam suscipiunt, nihilo minus in cuiusque persona propria singulorum consistit obligatio.
私が異なる場所にいる二人の者を共同約束者とするにあたり、カプアにおいて金銭が支払われることを約束させた場合、各自の状況から、個別の時間の考慮がなされることになる。 なぜなら、彼らがどれほど対等な債務原因を引き受けるとしても、それにもかかわらず、各自の状況において、個々の者独自の債務が存立するからである。

語釈・文法注

  1. §45.2.9.prtestamento — ceteris contractibus(その他の契約によって)と並列関係にある「手段・原因の奪格」である。共同債務関係が、契約という双方向の合意だけでなく、遺言という一方的な意思表示によっても生じ得ることを示している。
  2. §45.2.9.1non esse duos reos, a quibus inpar suscepta est obligatio — a quibus は duos reos を先行詞とする関係代名詞の奪格(行為者を表す)。共同債務(correi)の成立には債務の同一性・対等性が要求されるため、一方のみが過失(culpa)責任を負うような「不平等な(inpar)義務」が引き受けられた場合には、厳密な意味での共同債務者(duo rei)とは言えないという判断を示している。
  3. §45.2.9.2ex persona cuiusque ratio proprii temporis habebitur — ex persona は「(各債務者の置かれた)人的状況、身の上から」の意。ratio... habebitur は「〜の考慮がなされる」という受動表現。債務者が異なる場所に所在する場合、履行地(カプア)への移動や送金に必要となる個別の合理的期間(proprium tempus)が、各債務者の位置関係に応じて個別的に計算・考慮されることを指す。

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ユスティニアヌス1世, 学説彙纂 §45.2.9.pr-45.2.9.2. Humanitext Reader, https://reader.humanitext.ai/text/urn:cts:latinLit:phi2806.phi002.humanitext-lat1:45.2.9.pr-45.2.9.2

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訳文・注・要旨はAIによる草稿で、読者の指摘により改訂されています。