[ULPIANUS libro septuagensimo ad edictum.
[ウルピアヌス、告示注解第70巻。
] §43.18.1.prAit praetor: 'Uti ex lege locationis siue conductionis superficie, qua de agitur, nec ui nec clam nec precario alter ab altero fruemini', quo minus fruamini, uim fieri ueto.
] 政務官は言う。 「問題されている地上権について、賃貸借の契約条項に基づき、一方が他方から、暴力によっても、密かにでも、懇請によっても享受している通りに、あなたがたが享受することを妨げるような、いかなる暴力が行われることも私は禁ずる。
si qua alia actio de superficie postulabitur, causa cognita dabo'.
もし地上権に関する他の何らかの訴権が請求されるならば、事情を審査した上で、私はこれを与える。
§43.18.1.1Qui superficiem in alieno solo habet, ciuili actione subnixus est: nam si conduxit superficiem, ex conducto, si emit, ex empto agere cum domino soli potest.
」他人の土地に地上権を有する者は、市民法上の訴権によって支えられている。 すなわち、もし彼が地上権を賃借したならば賃借訴権によって、もし購入したならば買主訴権によって土地の所有者に対して訴えを起こすことができる。
enim si ipse eum prohibeat, quod interest agendo consequetur: sin autem ab alio prohibeatur, praestare ei actiones suas debet dominus et cedere.
というのも、もし所有者自身が彼を妨害するならば、彼は訴訟によってその関心を追求して得ることになるからである。 しかし、もし他者から妨害されるならば、所有者は彼に自分の訴権を提供し、譲渡しなければならない。
sed longe utile uisum est, quia et incertum erat, an locati existeret, et quia melius est possidere potius quam in personam experiri, hoc interdictum proponere et quasi in rem actionem polliceri.
しかし、賃貸人の訴権が存在するかどうかが不確実であったこと、また対人的な訴訟を試みるよりも、むしろ占有する方が優れていることから、このインターディクトゥムを公示し、対物訴権に類するものを約束することが、はるかに有益であると考えられた。
§43.18.1.2Proponitur autem interdictum duplex exemplo interdicti uti possidetis.
ところで、このインターディクトゥムは、「現在のまま占有せよ」のインターディクトゥムに倣って、双面的なものとして公示される。
tuetur itaque praetor eum, qui superficiem petit, ueluti uti possidetis interdicto, neque exigit ab eo, quam causam possidendi habeat: unum tantum requirit, num forte ui clam precario ab aduersario possideat.
したがって、政務官は地上権を求める者を、あたかも「現在のまま占有せよ」のインターディクトゥムにおけるが如くに保護し、彼に対してどのような占有原因を有しているかを求めない。 ただ一つのこと、すなわち、もしかして相手方から暴力によって、密かに、あるいは懇請によって占有しているのではないかということのみを尋ねる。
omnia quoque, quae in uti possidetis interdicto seruantur, hic quoque seruabuntur.
「現在のまま占有せよ」のインターディクトゥムにおいて維持されるすべての事柄は、ここでも維持されるべきである。
§43.18.1.3Quod ait praetor 'si actio de superficie postulabitur, causa cognita dabo', sic intellegendum est, ut, si ad tempus quis superficiem conduxerit, negetur ei in rem actio.
政務官が「もし地上権に関する訴権が請求されるならば、事情を審査した上で、私はこれを与える」と言っているのは、もし誰かが一時的な期間のために地上権を賃借したならば、彼に対して対物訴権は拒否される、と理解されるべきである。
et sane causa cognita ei, qui non ad modicum tempus conduxit superficiem, in rem actio competet.
そして、確かに、短期間のために地上権を賃借したのではない者に対しては、事情の審査の後に、対物訴権が認められる。
§43.18.1.4Is autem, in cuius solo superficies est, utique non indiget utili actione, sed habet in rem, qualem habet de solo.
他方、その土地が自己の土地であるところの者は、言うまでもなく、方式を調整された対物訴権を必要とせず、土地自体について有しているような対物訴権を有している。
plane si aduersus superficiarium uelit uindicare, dicendum est exceptione utendum in factum data: nam cui damus actionem, eidem et exceptionem competere multo magis quis dixerit.
明らかに、もし彼が地上権者に対して返還請求を望むならば、事実に即して与えられた抗弁を用いるべきであると言うべきである。 なぜなら、私たちが誰かに訴権を与えるならば、その同じ人に抗弁も認められると、なおさら言うことができるからである。
§43.18.1.5Si soli possessori superficies euincatur, aequissimum erit subuenire ei uel ex stipulatu de euictione uel certe ex empto actione.
もし土地の占有者から地上権が追奪されるならば、追奪に関する約定に基づくか、あるいは少なくとも買主訴権によって彼を救済することがきわめて公平であろう。
§43.18.1.6Quia autem etiam in rem actio de superficie dabitur, petitori quoque in superficiem dari et quasi usum fructum siue usum quendam eius esse et constitui posse per utiles actiones credendum est.
ところで、地上権については対物訴権も与えられるのであるから、請求者に対しても地上権が与えられ、それはいわば地上権の使用収益権、あるいは何らかの使用権のようなものであり、有用な訴権を通じて設定されうると信じるべきである。
§43.18.1.7Sed et tradi posse intellegendum est, ut et legari et donari possit.
しかし、引き渡されうることも理解されるべきであり、その結果、遺贈され、また贈与されうる。
§43.18.1.8Et si duobus sit communis, etiam utile communi diuidundo iudicium dabimus.
また、もし地上権が二人にとって共有であるならば、私たちは共有物分割のための有用な裁判をも与えるであろう。
§43.18.1.9Seruitutes quoque praetorio iure constituentur et ipsae ad exemplum earum, quae ipso iure constitutae sunt, utilibus actionibus petentur: sed et interdictum de his utile competit.
地役権もまた政務官法によって設定され、それら自体、法律上設定された地役権に倣って、有用な訴権によって請求されるであろう。 しかし、これらに関する有用なインターディクトゥムもまた認められる。