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ユスティニアヌス1世 · 学説彙纂 §39.1.1.pr-39.1.1.20

新工事通告の要件と手続および効力

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要旨

新工事通告(operis novi nuntiatio)の基本要件、手続き、および効力について、古い建物の補強や海での建築などの例外を交えつつ説明し、用益権者による通告の制限についても論じている。

[ULPIANUS libro quinquagensimo secundo ad edictum.
[ウルピアヌス、告示注解第52巻。
] §39.1.1.prHoc edicto promittitur, ut, siue iure siue iniuria opus fieret, per nuntiationem inhiberetur, deinde remitteretur prohibitio hactenus, quatenus prohibendi ius is qui nuntiasset non haberet.
]\n この告示においては、適法にであれ不法にであれ工事が行われる場合、通告によってそれが禁止され、その後、通告した者が禁止する権利を有しない限度において、禁止が解除されることが約されている。
§39.1.1.1Hoc autem edictum remediumque operis noui nuntiationis aduersus futura opera inductum est, non aduersus praeterita, hoc est aduersus ea quae nondum facta sunt, ne fiant: nam si quid operis fuerit factum, quod fieri non debuit, cessat edictum de operis noui nuntiatione et erit transeundum ad interdictum quod ui aut clam factum erit ut restituatur, et 'quod in loco sacro religiosoue' et 'quod in flumine publico ripaue publica factum erit': nam bis interdictis restituetur, si quid illicite factum est.
\n ところで、この告示および新工事通告という救済手段は、過去の工事に対してではなく、将来の工事に対して、すなわち、未だ行われていない工事がなされないようにするために導入されたものである。 なぜなら、もし行われるべきでなかった工事がすでに行われてしまったならば、新工事通告に関する告示は適用されず、原状回復のための「暴力または隠密により行われたものに関する」インターディクトゥム(差止命令)、および「聖地または信教の場所においてなされたものに関する」インターディクトゥム、ならびに「公の河川または公の堤防においてなされたものに関する」インターディクトゥムへと移行せねばならないからである。 なぜなら、これらのインターディクトゥムによって、不法に行われたものが原状回復されるからである。
§39.1.1.2Nuntiatio ex hoc edicto non habet necessariam praetoris aditionem: potest enim nuntiare quis et si eum non adierit.
\n この告示による通告は、法務官への出頭(申し立て)を必ずしも必要としない。 なぜなら、法務官に出頭しなくても、何人も通告することができるからである。
§39.1.1.3Item nuntiationem et nostro et alieno nomine facere possumus.
\n 同様に、私たちは自己の名義でも他人の名義でも通告を行うことができる。
§39.1.1.4Item nuntiatio omnibus diebus fieri potest.
\n 同様に、通告はいずれの日にも行うことができる。
§39.1.1.5Et aduersus absentes etiam et inuitos et ignorantes operis, noui nuntiatio procedit.
\n そして、不在の者、同意しない者、あるいは工事を知らない者に対しても、新工事の通告は有効に行われる。
§39.1.1.6In operis autem noui nuntiatione possessorem aduersarium facimus.
\n ところで、新工事の通告において、私たちは占有者を相手方とする。
§39.1.1.7Sed si is, cui opus nouum nuntiatum est, ante remissionem aedificauerit, deinde coeperit agere ius sibi esse ita aedificatum habere, praetor actionem ei negare debet et interdictum in eum de opere restituendo reddere.
\n しかし、新工事の通告を受けた者が、禁止の解除前に建築を行い、その後に自己にはそのように建築された状態を保持する権利があると主張して訴えを提起し始めた場合、法務官は彼に対して訴えを拒絶し、工事を原状回復させるための彼に対するインターディクトゥムを発付すべきである。
§39.1.1.8Potest autem quis nuntiare etiam ignorans, quid opus fieret.
\n ところで、何人も、どのような工事が行われているかを知らなくても通告することができる。
§39.1.1.9Et post operis noui nuntiationem committunt se litigatores praetoriae iurisdictioni.
\n そして、新工事の通告の後、訴訟当事者たちは法務官の管轄権に服することになる。
§39.1.1.10Inde quaeritur apud Celsum libro duodecimo digestorum, si post opus nouum nuntiatum conueniat tibi cum aduersario, ut opus faceres, an danda sit conuentionis exceptio? et ait Celsus dandam, nec esse periculum, ne pactio priuatorum iussui praetoris anteposita uideatur: quid enim aliud agebat praetor quam hoc, ut controuersias eorum dirimeret? a quibus si sponte recesserunt, debebit id ratum habere.
\n そこから、ケルスの『学説彙纂』第12巻において、新工事の通告の後に、あなたが工事を行うことについて相手方と合意に達した場合、合意の抗弁が与えられるべきかという問題が提起されている。 そしてケルスは、それが与えられるべきであり、私人の合意が法務官の命令よりも優先されていると見なされる危険はないと述べている。 なぜなら、法務官は彼らの紛争を解決すること以外に何をしようとしていたであろうか。 もし彼らが自発的にそれらの紛争から退いたのであれば、法務官はそれを追認すべきであるからである。
§39.1.1.11Opus nouum facere uidetur, qui aut aedificando aut detrahendo aliquid pristinam faciem operis mutat.
\n 建築することによって、あるいは何かを取り除くことによって、工事の旧来の姿を変更する者は、新工事を行っていると見なされる。
§39.1.1.12Hoc autem edictum non omnia opera complectitur, sed ea sola, quae solo coniuncta sunt, quorum aedificatio uel demolitio uidetur opus nouum continere.
\n ところで、この告示はすべての工事を包含するのではなく、土地に結合しているもの、すなわちその建築または解体が新工事を含むと見なされるものだけを包含する。
idcirco placuit, si quis messem faciat, arborem succidat, uineam putet, quamquam opus faciat, tamen ad hoc edictum non pertinere, quia ad ea opera, quae in solo fiunt, pertinet hoc edictum.
それゆえ、もし誰かが収穫をしたり、樹木を伐採したり、葡萄の木を剪定したりする場合、たとえ工事をしているとしても、それはこの告示には関係しない、ということに合意がなされた。 なぜなら、この告示は土地の上で行われる工事に関係するからである。
§39.1.1.13Si quis aedificium uetus fulciat, an opus nouum nuntiare ei possumus, uideamus.
\n もし誰かが古い建物を支えている場合、私たちは彼に新工事を通告することができるかどうか、検討しよう。
et magis est, ne possimus: hic enim non opus nouum facit, sed ueteri sustinendo remedium adhibet.
そして、できないとする方が勝っている。 なぜなら、この者は新工事を行っているのではなく、古いものを支持するための救済措置を講じているからである。
§39.1.1.14Siue autem intra oppida siue extra oppida in uillis uel agris opus nouum fiat, nuntiatio ex hoc edicto locum habet, siue in priuato siue in publico opus fiat.
\n ところで、町の中であれ町の外であれ、別荘や田野において新工事が行われる場合、私有地であれ公有地であれ、この告示による通告が適用される。
§39.1.1.15Nunc uideamus, quibus ex causis fiat nuntiatio et quae personae nuntient quibusque nuntietur et in quibus locis fiat nuntiatio et quis effectus sit nuntiationis.
\n 次に、どのような原因によって通告が行われ、どのような人物が通告し、どのような人物に通告され、どのような場所において通告が行われ、通告の効力は何であるかを検討しよう。
§39.1.1.16Nuntiatio fit aut iuris nostri conseruandi causa aut damni depellendi aut publici iuris tuendi gratia.
\n 通告は、私たちの権利を保全するため、あるいは損害を回避するため、あるいは公的な権利を保護するために行われる。
§39.1.1.17Nuntiamus autem, quia ius aliquid prohibendi habemus: uel ut damni infecti caueatur nobis ab eo, qui forte in publico uel in priuato quid molitur: aut si quid contra leges edictaue principum, quae ad modum aedificiorum facta sunt, fiet, uel in sacro uel in loco religioso, uel in publico ripaue fluminis, quibus ex causis et interdicta proponuntur.
\n そして、私たちが通告するのは、何かを禁止する権利を有しているからであり、あるいは、公有地であれ私有地であれ何かを企てている者から、未発生の損害について私たちに対して担保が提供されるようにするためであり、あるいは、建築物の制限に関して制定された法律や皇帝の告示に反することが行われる場合、あるいは、聖地、信教の場所、あるいは公有地や河川の堤防において行われる場合である。 これらの原因から、インターディクトゥムも提示されるのである。
§39.1.1.18Quod si quis in mare uel in litore aedificet, licet in suo non aedificet, iure tamen gentium suum facit: si quis igitur uelit ibi aedificantem prohibere, nullo iure prohibet, neque opus nouum nuntiare nisi ex una causa potest, si forte damni infecti uelit sibi caueri.
\n しかし、もし誰かが海の中や海岸に建築をする場合、自己の土地に建築するのではないとしても、万民法によってそれを自己のものとする。 それゆえ、もし誰かがそこで建築している者を禁止しようと望むなら、いかなる権利によっても禁止することはできず、ただ一つの原因、すなわち未発生の損害についての担保が自己に提供されることを望む場合を除いては、新工事を通告することもできない。
§39.1.1.19Iuris nostri conseruandi aut damni depellendi causa opus nouum nuntiare potest is ad quem res pertinet.
\n 自己の権利を保全するため、あるいは損害を回避するために新工事を通告することができるのは、その件に関係を有する者である。
§39.1.1.20Usufructuarius autem opus nouum nuntiare suo nomine non potest, sed procuratorio nomine nuntiare poterit, aut uindicare usum fructum ab eo qui opus nouum faciat: quae uindicatio praestabit ei, quod eius interfuit opus nouum factum non esse.
\n ところで、用益権者は自己の名義で新工事を通告することはできないが、代理人の名義で通告することはでき、あるいは新工事を行っている者から用益権を請求することができる。 この請求は、新工事が行われなかったことについて彼が有していた利益を彼に提供することになる。

語釈・文法注

  1. 39.1.1.prhactenus, quatenus — 相関副詞句で「〜の限度において」を意味する。接続法 `haberet` は、告示(`promittitur`)の内容としての間接話法(未来の仮定)の従属節内にあるため接続法(接続法誘引または間接話法)となっている。
  2. 39.1.1.7ius sibi esse ita aedificatum habere — `ius sibi esse`(自身に権利がある)の後に不定詞 `habere` が続き、その目的語として完了分詞 `aedificatum`(「建築された状態」または省略された `aedificium` にかかる)が置かれている。全体として「そのように建築された状態を保持する権利がある」を意味する。
  3. 39.1.1.10quid enim aliud agebat praetor quam hoc, ut controuersias eorum dirimeret — `quam hoc` の `hoc` の具体的内容が `ut` 節(`ut ... dirimeret`)によって同格的に示されている。また `quid aliud ... quam` の反語的表現によって、「彼らの紛争を解決すること以外に、法務官は何をしようとしたであろうか(何もしていない)」という強い肯定を表現している。
  4. 39.1.1.20quod eius interfuit — 非人称動詞 `interest` (過去形 `interfuit`)は、関心を持つ主体を属格(ここでは `eius`)で表す。主語となるのは直後の対格不定詞句 `opus nouum factum non esse` であり、全体で「新工事が行われなかったことが彼にとってどれほどの重要性(利益)を持っていたか」を意味する。

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訳文・注・要旨はAIによる草稿で、読者の指摘により改訂されています。