Humanitext Reader

ユスティニアヌス1世 · 学説彙纂 §36.1.54.pr-36.1.54.1

相続人の所有物と奴隷への遺託における承認強制

5607 / 9271 箇所 · ラテン語

要旨

指定相続人が遺贈物の所有者である場合の遺託の効力、および共同相続人からそれぞれ自由と遺産信託を与えられた奴隷をめぐる相続承認強制の要件について論じる。

[IDEM libro nono decimo quaestionum. ] §36.1.54.prSi res aliena Titio legata fuerit isque domino rei herede instituto petierit, ut hereditatem Maeuio restituat, Maeuius legatum inutiliter petet: non enim poterit consequi, quod ad institutum, id est rei dominum peruenire non poterat.
[同[著者]、『質問録』第19巻] 他人の物がティティウスに遺贈され、彼が、その物の所有者である指定相続人に対し、遺産をマエウィウスに返還するよう求めた場合、マエウィウスは遺贈された物を無効に請求することになる。 なぜなら、指定相続人、すなわち物の所有者へと帰属することのできなかったものを、獲得することはできないからである。
§36.1.54.1Seruus ab altero ex heredibus libertatem, ab altero fideicommissum hereditatis accepit.
ある奴隷が、相続人の一方から自由を、他方から遺産の遺託を受け取った。
si neuter adire uelit, nullae praetoris partes erunt, quia neque propter solam libertatem compellitur adire neque is, a quo libertas data non est, propter eum, quinondum liber est, ut adeat, compellitur: et senatus consulto locus est, cum ab omnibus directa, uel fideicommissa libertas ab eo datur a quo hereditas quoque relinquitur.
もしどちらの相続人も相続を承認しようとしないなら、法務官が介入する余地はない。 なぜなら、自由のみを理由としては相続を承認するよう強制されないし、自由を与えなかった方の相続人は、いまだ自由の身でない者のために承認するよう強制されないからである。 そして、元老院議決の適用があるのは、すべての人から直接に自由が与えられている場合、あるいは、遺言信託による自由が、遺産をも残した者から与えられている場合である。
sed si forte is, a quo libertas data est, portionem suam repudiauit uel condicione exclusus est, cum portio eius ad alterum peruenerit, defendi poterit adire cogendum: quid enim interest, quo iure debitor libertatis et hereditatis idem esse coeperit?
しかし、もし仮に自由を与えた方の相続人が自己の相続分を放棄したか、あるいは条件によって排除され、その相続分が他方の相続人に帰属した場合には、その他方の相続人は承認を強制されるべきであると主張されうる。 なぜなら、いかなる法的根拠によって、自由の債務者と遺産の債務者が同一人になったのか、何の違いもないからである。

語釈・文法注

  1. §36.1.54.prdomino rei herede instituto — domino は動詞 petierit が従える与格。herede instituto は domino に同格として係るか、あるいは「その物の所有者が相続人に指定されたこと」を意味する絶対的奪格。ここでは前者の同格と解釈し、「相続人に指定された、その物の所有者に対して請求した」と読む。
  2. §36.1.54.1quinondum — 写本の結合表記であるが、文法的には関係代名詞 qui(先行詞は eum、すなわち奴隷)と副詞 nondum(いまだ〜ない)の二語に分割して読む。主格単数男性で、関係節内の主語である。
  3. §36.1.54.1defendi poterit adire cogendum — 非人称の受動態 poderit defendi(主張されうる)の主語として、当意の未来受動分詞(動名詞)を用いた対格不定詞構文 [eum] adire cogendum [esse] が続いている。意味上の主語である対格の eum(=他方の相続人)と不定詞 esse が省略されている。「彼が相続を承認するよう強制されるべきであるという主張が成り立つ」の意味。
  4. §36.1.54.1quid enim interest, quo iure debitor libertatis et hereditatis idem esse coeperit? — quid interest(何の違いがあろうか)の主語として、疑問詞 quo で始まる間接疑問節が続いている。動詞 coeperit は接続法完了。debitor は主語、idem(同一人)は補語で、共に主格単数男性。

この箇所を引用する

ユスティニアヌス1世, 学説彙纂 §36.1.54.pr-36.1.54.1. Humanitext Reader, https://reader.humanitext.ai/text/urn:cts:latinLit:phi2806.phi002.humanitext-lat1:36.1.54.pr-36.1.54.1

AIによる草稿訳である旨と閲覧日を添えてください。

訳文・注・要旨はAIによる草稿で、読者の指摘により改訂されています。