[PAULUS libro octauo decimo ad edictum. ] §9.4.26.prElectio uero alterum liberabit: id enim praetor introduxit, ne eluderetur actor, non ut etiam lucrum faceret: ideoque exceptione a sequenti summouebitur.
[パウルス『告示註釈』第18巻] しかし、選択は他方を免責する。 なぜなら、法務官がこれを導入したのは、原告がはぐらかされないようにするためであって、原告にさらに利益を得させるためではないからである。 したがって、原告は後続の者からの抗弁によって退けられることになる。
§9.4.26.1His consequens est, ut, si plures dolo fecerint, quo minus in potestate haberent, eligere debeat actor, quem uelit conuenire.
このことから、もし複数の者が悪意をもって、その奴隷を自分の支配下に置かないように画策した場合には、原告は誰を訴えたいかを選択しなければならない、ということが帰結する。
§9.4.26.2Item si ex pluribus dominis quidam dolo malo partes suas desierint possidere, electio erit actoris, utrum directo agere uelit cum eo qui possidet an praetoria cum eo qui desiit possidere.
同様に、もし複数の所有者のうちの一部が、悪意によって自らの持分を占有することをやめた場合、原告には、占有している者に対して直接訴訟をもって訴えたいか、それとも占有をやめた者に対して法務官法上の訴訟をもって訴えたいかの選択権がある。
§9.4.26.3Si seruum alienum alius in iure suum esse responderit, altero soluente alter liberatur.
もし他人の奴隷について、別の者が法廷で自分のものであると答弁した場合、一方が支払うことによって、他方も免責される。
§9.4.26.4Si is, quem desieris dolo possidere, decesserit, priusquam hac actione conuenireris, liberaris, quia haec actio in locum directae actionis succedit: diuersum dicemus, si moram feceris in iudicio accipiendo.
もしあなたが悪意をもって占有をやめた奴隷が、あなたがこの訴訟で訴えられる前に死亡した場合、あなたは免責される。 なぜなら、この訴訟は直接訴訟の代わりとなるものだからである。 しかし、もしあなたが訴訟を引き受けることについて遅滞に陥っていたのであれば、我々は異なる判断を下す。
§9.4.26.5Neque heredi neque in heredem, quod defunctus mentitus est, actio danda est, nec in ipsum quolibet tempore: nam liberum esse debet defendenti absentem seruum huius edicti poenam euitare, id est ut sine noxae deditione conueniatur.
被相続人が嘘をついたことについては、相続人のためにも、相続人に対しても、訴訟は与えられるべきではない。 また、本人に対してもいつでも与えられるわけではない。 なぜなら、不在の奴隷を弁護する者にとって、この告示の罰を回避すること、すなわち加害引渡なしに訴えられることは自由であるべきだからである。
et ideo si negaueris seruum in tua potestate esse, postea fateri poteris, nisi si iam lis aduersus te contestata est: nam tunc audiri non debebis, ut Labeo ait: Octauenus ex causa etiam lite contestata tibi succurrendum, utique si aetas tua ea sit, ut ignosci tibi debeat.
したがって、もしあなたが奴隷が自分の支配下にないと否認したとしても、後からそれを認めることができる。 ただし、すでにあなたに対して訴訟係属が生じている場合はこの限りではない。 なぜなら、その時には、ラベオが言うように、あなたの言い分は聴取されるべきではないからである。 もっとも、オクタウェヌスは、たとえ訴訟係属の後であっても、正当な理由があれば、特にあなたの年齢が許されるべきものである場合には、あなたに救済が与えられるべきであるとする。
§9.4.26.6Si absente domino ductus sit seruus uel etiam praesente et in eadem causa sit, ut in integrum restitui possit, defensio permittitur eius nomine qui ductus est: postulantibus enim exhiberi eum ad defendendum indulgere praetor debet.
もし主人の不在中に奴隷が連れ去られた場合、あるいは主人の在廷中であっても原状回復が可能な状況にある場合には、連れ去られた奴隷の名において弁護が許される。 なぜなら、法務官は、弁護のためにその奴隷の提示を求める者たちに対して、それを許容すべきだからである。
idem concedendum est fructuario uel cui pignoris nomine obligatus est, si praesens dominus defendere noluerit, ne alterius dolus aut desidia aliis noceat.
同じことは、収益権者や、質権の名目で奴隷が引き渡されている者に対しても認められるべきである。 もし在廷している主人が弁護を望まないならば、他人の悪意や怠惰が他人に害を及ぼさないようにするためである。
idem praestandum est in seruo communi, quem alter ex dominis praesens noluit defendere.
同じことは、共有の奴隷について、共有者の一人が在廷しながら弁護を拒んだ場合にも適用されるべきである。
sed et actori his casibus succurrendum est, quia placet dominii adquisitione extingui actionem: iussu enim praetoris ductus in bonis fit eius qui duxit.
しかし、これらのケースにおいては原告も救済されるべきである。 なぜなら、所有権の取得によって訴訟は消滅するとされているからである。 実際、法務官の命令によって連れ去られた奴隷は、連れ去った者の財産となるのである。