Humanitext Reader

ユスティニアヌス1世 · 学説彙纂 §8.4.6.pr-8.4.6.3a

不動産の引渡しに伴う地役権の設定と留保

1453 / 9271 箇所 · ラテン語

要旨

ウルピアヌスは、二つの家屋や土地を所有する者が一方を引き渡す際に地役権を課す方法や、土地の分割、共有地における地役権の同時または個別引き渡し、および売買契約における地役権設定の留保と法的救済について論じている。

[ULPIANUS libro uicensimo octauo ad Sabinum. ] §8.4.6.prSi quis duas aedes habeat et alteras tradat, potest legem traditioni dicere, ut uel istae quae non traduntur seruae sint his quae traduntur, uel contra ut traditae retentis aedibus seruiant: paruique refert, uicinae sint ambae aedes an non.
もし誰かが二つの家屋を所有しており、その一方を引き渡す場合、彼は引き渡しにあたって条件を定めることができる。 すなわち、引き渡されない方の家屋が引き渡される方の家屋に対して従属する(地役権を負担する)ようにするか、あるいは逆に、引き渡された家屋が手元に残された家屋に対して役立つようにするかのいずれかである。 そして、両方の家屋が隣接しているか否かは、ほとんど重要ではない。
idem erit et in praediis rusticis: nam et si quis duos fundos habeat, alium alii potest seruum facere tradendo.
農用地においても同様である。 なぜなら、誰かが二つの土地を所有している場合、引き渡しによって、一方を他方の従属物とすることができるからである。
duas autem aedes simul tradendo non potest efficere alteras alteris seruas, quia neque adquirere alienis aedibus seruitutem neque imponere potest.
しかし、二つの家屋を同時に引き渡すことによって、一方を他方に対して従属させることはできない。 なぜなら、他人の家屋のために地役権を取得することも、それを課すこともできないからである。
§8.4.6.1Si quis partem aedium tradet uel partem fundi, non potest seruitutem imponere, quia per partes seruitus imponi non potest, sed nec adquiri.
もし誰かが家屋の一部または土地の一部を引き渡す場合、地役権を課すことはできない。 なぜなら、一部に地役権を課すことはできず、また取得することもできないからである。
plane si diuisit fundum regionibus et sic partem tradidit pro diuiso, potest alterutri seruitutem imponere, quia non est pars fundi, sed fundus.
明らかに、もし彼が土地を境界線によって分割し、このように分割されたものとしてその一部を引き渡したならば、どちらか一方に地役権を課すことができる。 なぜなら、それは土地の一部ではなく、一つの土地だからである。
quod et in aedibus potest dici, si dominus pariete medio aedificato unam domum in duas diuiserit, ut plerique faciunt: nam et hic pro duabus domibus accipi debet.
このことは、所有者が中間に壁を建てて一棟の家を二つに分割した場合(多くの人がそうしているように)にも、家屋について言うことができる。 なぜなら、この場合も二つの家屋として受け入れられるべきだからである。
§8.4.6.2Item si duo homines binas aedes communes habeamus, simul tradendo idem efficere possumus, ac si ego solus proprias binas aedes haberem, sed et si separatim tradiderimus, idem fiet, sic tamen, ut nouissima traditio efficiat etiam praecedentem traditionem efficacem.
また、もし私たち二人が二つの共有家屋を持っている場合、同時に引き渡すことによって、私一人が自己の所有する二つの家屋を持っている場合と同様の効果を生じさせることができる。 しかし、別々に引き渡したとしても、同じ結果になる。 ただし、最後の引き渡しが、先行する引き渡しをも有効にするという形においてである。
§8.4.6.3Si tamen alterae unius propriae sint aedes, alterae communes, neutris seruitutem uel adquirere uel imponere me posse Pomponius libro octauo ex Sabino scripsit.
しかし、一方の家屋が個人の単独所有であり、他方が共有である場合、私はそのいずれに対しても地役権を取得することも課すこともできないと、ポンポニウスは『サビヌス註』第8巻に書いている。
§8.4.6.3aSi in uenditione quis dixerit seruas fore aedes quas uendidit, necesse non habet liberas tradere: quare uel suis aedibus eas seruas facere potest uel uicino concedere seruitutem, scilicet ante traditionem: plane si Titio seruas fore dixit, si quidem Titio seruitutem concesserit, absolutum est: si uero alii concesserit, ex empto tenebitur.
もし売却において、売却する家屋が従属するものとなると誰かが言った場合、彼はそれらを自由なものとして引き渡す義務はない。 したがって、彼はそれらを自己の家屋に従属させることも、あるいは隣人に地役権を認めることもできる。 もちろん、引き渡しの前にである。 明らかに、もし彼がティティウスに従属するものとなると言った場合、ティティウスに地役権を認めたのであれば、それで決着がつく。 しかし、もし他の者に認めたならば、彼は買主から売買に基づく訴えを受けることになる。
a quo non abhorret, quod Marcellus libro sexto digestorum scribit, si quis in tradendo dixerit fundum Titio seruire, cum ei non seruiret, esset autem obligatus uenditor Titio ad seruitutem praestandam, an agere possit ex uendito, ut emptor seruitutem imponi patiatur praedio quod mercatus est: magisque putat permittendum agere.
これと矛盾しないのが、マルケルスが『学説彙纂』第6巻に書いていることである。 すなわち、もし誰かが引き渡しの際、土地がティティウスに役立っていると言ったが、実際には役立っていなかったものの、売主がティティウスに対して地役権を提供する義務を負っていた場合、買主が購入した地所に地役権が課されるのを容認するように、売主が売買に基づく訴えを提起できるかどうかという問題である。 そして、彼はむしろ訴えの提起を認めるべきだと考えている。
idemque ait et si possit uenditor Titio seruitutem uendere, aeque agere permittendum.
また彼は、もし売主がティティウスに地役権を売却できる場合にも、同様に訴えの提起を認めるべきだと言う。
haec ita demum, si recipiendae seruitutis gratia id in traditione expressum est: ceterum si quis, inquit, ueritus, ne seruitus Titio debeatur, ideo hoc excepit, non erit ex uendito actio, si nullam seruitutem promisit.
このことは、地役権を留保する目的で引き渡しの際にそれが明記された場合にのみ、このように当てはまる。 しかし、もし誰かが、ティティウスに対して地役権の債務があることを恐れてこの例外を設けたにすぎないならば、もし彼がいかなる地役権も約束していなかったのであれば、売買に基づく訴えは生じない、と彼は言う。

語釈・文法注

  1. 8.4.6.prlegem traditioni dicere — 与格 `traditioni` は動作の対象を示し、「引き渡しに際して条件を規定する」を意味する。ここでの `lex` は、契約の当事者が合意する特約や条件(法)を指す。
  2. 8.4.6.1pro diuiso — 前置詞 `pro` と奪格 `diuiso` からなる表現で、「分割されたものとして」を意味する。物理的に区分され、独立した土地の単位として引き渡される形態を指す。
  3. 8.4.6.3aex empto tenebitur — 売買(買受け)に基づく訴え(`actio ex empto`)によって義務を負わされる、すなわち「買主から訴えられて契約上の責任を問われる」ことを示す受動態構文である。

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ユスティニアヌス1世, 学説彙纂 §8.4.6.pr-8.4.6.3a. Humanitext Reader, https://reader.humanitext.ai/text/urn:cts:latinLit:phi2806.phi002.humanitext-lat1:8.4.6.pr-8.4.6.3a

AIによる草稿訳である旨と閲覧日を添えてください。

訳文・注・要旨はAIによる草稿で、読者の指摘により改訂されています。