Humanitext Reader

ユスティニアヌス1世 · 学説彙纂 §6.2.3.pr-6.2.3.1

パブリキアナの訴えの根拠となる正当な原因

1154 / 9271 箇所 · ラテン語

要旨

ウルピアーヌスは、プブリキアナの訴権を基礎づける「正当な原因」が多岐にわたることを示し、持参金の給付や判決に基づく引渡しなどがこれに該当することを解説している。

[ULPIANUS libro sexto decimo ad edictum. ]
[ウルピアーヌス『告示注釈』第16巻] 他にも数多くの原因がある。
§6.2.3.prSunt et aliae pleraeque.
政務官は次のように言う。
§6.2.3.1Ait praetor: 'ex iusta causa petet.
「正当な原因に基づいて請求することになる。
' qui igitur iustam causam traditionis habet, utitur Publiciana: et non solum emptori bonae fidei competit Publiciana, sed et aliis, ut puta ei cui dotis nomine tradita res est necdum usucapta: est enim iustissima causa, siue aestimata res in dotem data sit siue non.
」したがって、引渡しの正当な原因を有する者は、プブリキアナの訴権を利用する。 そして、プブリキアナの訴権は、善意の買主に認められるだけでなく、他の者たちにも認められる。 例えば、持参金の名目で物が引き渡されたが、まだ時効取得されていない者がそうである。 なぜなら、評価された物が持参金として与えられたか否かにかかわらず、それは極めて正当な原因だからである。
item si res ex causa iudicati sit tradita
同様に、物が判決原因に基づいて引き渡された場合も同様である。

語釈・文法注

  1. 6.2.3.1petet — 三人称単数の未来能動態直説法。「請求することになる」あるいは「請求できる」という告示の文言における命令・許容を表現する。主語は明示されていないが、引き渡しを受け、占有を失った不特定の請求者を指す。
  2. 6.2.3.1siue aestimata res in dotem data sit siue non — siue ... siue の相関構文。ローマ法では持参金(dos)として与えられる物が評価された物(res aestimata)であるか否かで法的効果(特に危険負担等)が異なるが、ここではいずれの場合でも持参金(dotis causa)としての引き渡しが「極めて正当な原因(iustissima causa)」と認められることに変わりがないことを示している。
  3. 6.2.3.1item si res ex causa iudicati sit tradita — この条件節(si 節)に対応する帰結節(主節)が省略されている。前文の文脈(utitur Publiciana / competit Publiciana)から、「同様に、判決原因(ex causa iudicati)に基づいて物が引き渡された場合にも、[プブリキアナの訴権が認められる]」と補って解釈する。

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ユスティニアヌス1世, 学説彙纂 §6.2.3.pr-6.2.3.1. Humanitext Reader, https://reader.humanitext.ai/text/urn:cts:latinLit:phi2806.phi002.humanitext-lat1:6.2.3.pr-6.2.3.1

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訳文・注・要旨はAIによる草稿で、読者の指摘により改訂されています。