審理に基づく地上権者への対物訴権の付与

語釈・文法注

1. §6.1.75.prcausa cognita — 奪格独立構文（ablative absolute）。法務官が具体的な個々の事情（causa）を審理（cognoscere）した上で、訴権を与えるという要件を示す。
2. §6.1.75.prin rem actionem — 「対物訴権」。特定の相手に給付を求める対人訴権（actio in personam）に対し、物に対する直接的な権利を主張・救済するための訴権を指す。
3. §6.1.75.prpollicetur — 異態動詞 polliceri（約束する）の直説法現在3人称単数形。ここでは法務官がその告示（edictum）において訴権の付与を「約する」ことを意味する。