目的物不在時の所有権移転と原告の引渡保証

語釈・文法注

1. §6.1.47.prHaec — 前節（§6.1.46.pr）で述べられた「訴訟評価額の支払による占有者への所有権の即時移転」を指す中性複数主格。`si res praesens sit`（物が手元にある場合）という条件が後に続く。
2. §6.1.47.prnon aliter... quam si... — 「〜である場合でなければ、決して...ない（〜である場合にのみ、...される）」という強い限定を示す表現。主節の `non est alienum`（不条理ではない、理にかなっている）と組み合わさることで、「原告が保証する場合にのみ裁判官が評価額を算定する、とすることは正当である」という意味になる。
3. §6.1.47.prquod per se non fiat possessionem eius rei non traditum iri — 動詞 `cauerit`（保証する）の内容を説明する節。`possessionem eius rei non traditum iri` は未来受動不定詞を用いた対格不定詞構文で「その物の占有が引き渡されないこと」を意味し、これが `per se non fiat`（自己の行為によって生じない）の主語（または実質的な名詞節）として機能している。全体として「引き渡されないという事態が自己の帰責事由によって起こるのではないこと」の保証を意味する。