Humanitext Reader

ユスティニアヌス1世 · 学説彙纂 §6.1.27.pr-6.1.27.5

対物訴訟における占有の基準時と費用償還

1098 / 9271 箇所 · ラテン語

要旨

対物訴訟において、自ら進んで被告として応訴した偽の占有者の責任、占有の有無を判断する基準時(訴訟係属時と判決時)、訴訟前に悪意で占有を放棄した者の責任、および占有者が支出した費用や防衛のために生じた費用の償還請求権や抗弁について論じている。

[IDEM libro uicensimo primo ad edictum.
[同じく『告示注解』第21巻。
] §6.1.27.prSin autem cum a Titio petere uellem, aliquis dixerit se possidere et ideo liti se optulit, et hoc ipsum in re agenda testatione probauero, omnimodo condemnandus est.
] しかしながら、私がティティウスから請求しようとしたときに、ある者が自分が占有していると言って、それゆえに自ら訴訟を引き受け、かつ私が訴訟手続きにおいて証拠調べによってこのこと自体を証明したならば、彼は何としても有罪とされるべき(敗訴すべき)である。
§6.1.27.1Possidere autem aliquis debet utique et litis contestatae tempore et quo res iudicatur.
ところで、占有者は必ず訴訟係属の時点と判決が下される時点の両方において占有していなければならない。
quod si litis contestationis tempore possedit, cum autem res iudicatur sine dolo malo amisit possessionem, absoluendus est possessor.
しかし、もし彼が訴訟係属の時点では占有していたが、判決が下される時点では悪意なく占有を失っていたならば、その占有者は免責されるべきである。
item si litis contestatae tempore non possedit, quo autem iudicatur possidet, probanda est Proculi sententia, ut omnimodo condemnetur: ergo et fructuum nomine ex quo coepit possidere damnabitur.
同様に、もし彼が訴訟係属の時点では占有していなかったが、判決が下される時点では占有しているならば、彼を何としても有罪とすべきであるというプロクルスの意見が承認されるべきである。 したがって、彼は占有を始めた時からの果実の点でも有罪とされるであろう。
§6.1.27.2Si homo petitus dolo possessoris deterior factus sit, deinde sine culpa eius ex alia causa mortuus sit, aestimatio non fiet eius, quod deteriorem eum fecerat, quia nihil interest petitoris: sed haec quantum ad in rem actionem: legis autem Aquiliae actio durat.
もし請求された奴隷が占有者の悪意によって状態を悪化させられ、その後に占有者の過失なしに別の原因で死亡した場合、彼を悪化させたことについての評価は行われない。 なぜなら、請求者には何の利益もないからである。 しかし、これは対物訴訟に関する限りでのことであり、アクイリウス法に基づく訴訟は存続する。
§6.1.27.3Sed et is, qui ante litem contestatam dolo desiit rem possidere, tenetur in rem actione: idque ex senatus consulto colligi potest, quo cautum est, ut diximus, ut dolus praeteritus in hereditatis petitionem ueniat: cum enim in hereditatis petitione, quae et ipsa in rem est, dolus praeteritus fertur, non est absurdum per consequentias et in speciali in rem actione dolum praeteritum deduci.
しかしまた、訴訟係属以前に悪意によって物の占有をやめた者も、対物訴訟において責任を負う。 そしてこのことは、私たちが述べたように、過去の悪意が遺産請求訴訟において考慮されるべきであると規定した元老院議決から推論できる。 なぜなら、それ自体が対物訴訟である遺産請求訴訟において過去の悪意が持ち込まれるのであるから、その当然の帰結として、個別の対物訴訟においても過去の悪意が訴訟の対象とされることは不合理ではないからである。
§6.1.27.4Si per filium aut per seruum pater uel dominus possideat et is sine culpa patris dominiue rei iudicandae tempore absit: uel tempus dandum uel cauendum est de possessione restituenda.
もし父または主人が、息子または奴隷を通じて占有しており、その者が父または主人の過失なしに判決の時点で不在であるならば、猶予期間が与えられるべきであるか、あるいは占有の返還について担保が提供されるべきである。
§6.1.27.5In rem petitam si possessor ante litem contestatam sumptus fecit, per doli mali exceptionem ratio eorum haberi debet, si perseueret actor petere rem suam non redditis sumptibus.
請求された物について、もし占有者が訴訟係属以前に費用を支出していたならば、原告が費用を償還することなしに自分の物を請求し続ける場合に、悪意の抗弁を通じて、それらの費用が考慮されるべきである。
idem est etiam, si noxali iudicio seruum defendit et damnatus praestitit pecuniam, aut in area quae fuit petitoris per errorem insulam aedificauit: nisi tamen paratus sit petitor pati tollere eum aedificium.
同様のことが、彼が加害訴訟において奴隷を防御し、敗訴して賠償金を支払った場合や、あるいは請求者に属する土地の上に誤って共同住宅を建設した場合にも当てはまる。 ただし、請求者が彼にその建物を取り去ることを許す用意がある場合はこの限りではない。
quod et in area uxori donata per iudicem, qui de dote cognoscit, faciendum dixerunt.
そしてこのことは、妻に贈与された土地についても、持参金について審理する裁判官を通じて行われるべきであると彼らは述べた。
sed si puerum meum, cum possideres, erudisses, non idem obseruandum Proculus existimat, quia neque carere seruo meo debeam nec potest remedium idem adhiberi, quod in area diximus:
しかし、あなたが私の奴隷を占有している間に彼を教育した場合、プロクルスは同じルールが適用されるべきではないと考えている。 なぜなら、私は自分の奴隷を奪われるべきではないし、土地の場合について述べたような同じ救済策を適用することもできないからである。

語釈・文法注

  1. §6.1.27.1quo res iudicatur — 名詞 tempore(時に)が省略されており、「判決が下される(時)」を意味する。前文の tempore と対比される関係代名詞の奪格による時を示す表現である。
  2. §6.1.27.2nihil interest petitoris — 非人称動詞 interest は、関心を持つ主体の属格(petitoris)を伴って「〜にとって重要である、〜の利益になる」という意味になる。ここでは「請求者にとって何の利益もない」ことを表す。
  3. §6.1.27.3ex senatus consulto colligi potest — 前置詞 ex は根拠や出所(「〜から」)を示し、非人称構文 colligi potest(推論され得る)と組み合わさって、「元老院議決から推論され得る」という論理的導出を表している。
  4. §6.1.27.5pati tollere eum aedificium — 動詞 pati(許す、容認する)が、対格不定詞構文(eum が意味上の主語、tollere が不定詞、aedificium がその目的語)を従えている。「彼が建物を取り去ることを(原告が)許す」という意味になる。

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ユスティニアヌス1世, 学説彙纂 §6.1.27.pr-6.1.27.5. Humanitext Reader, https://reader.humanitext.ai/text/urn:cts:latinLit:phi2806.phi002.humanitext-lat1:6.1.27.pr-6.1.27.5

AIによる草稿訳である旨と閲覧日を添えてください。

訳文・注・要旨はAIによる草稿で、読者の指摘により改訂されています。