契約解釈における合意と慣習および給付の最小限度化

語釈・文法注

1. 50.17.34.prsi non pareat quid actum est — 動詞 `pareat`（`parere` の接続法現在）は「明らかである、明確である」を意味する（`apparere` と同義）。接続法であるのは、条件節 `si` の中での仮定を表すため。主語は間接疑問節 `quid actum est`（何が合意されたか）である。
2. 50.17.34.prerit consequens, ut id sequamur — `consequens erit`（当然の帰結となるであろう）に導かれ、主語（または補語）として `ut` ＋接続法現在（`sequamur`）の名詞節が続いている。
3. 50.17.34.prredigenda summa est — 他動詞 `redigere`（…に還元する、縮小する）の女性単数動形容詞 `redigenda` に、コピュラ `est` が伴うことで、受動の義務・必要（「減縮されるべきである」）を表す。主語の `summa`（金額、総額）に性・数が一致している。