[ULPIANUS libro quinto decimo ad edictum. ] §5.3.16.prQuod si in diem sit debitor uel sub condicione, a quo petita est hereditas, non debere eum damnari.
[ウルピアーヌス、告示注解第十五巻] しかし、もし、相続請求の訴えを起こされた相手が、期限付きまたは条件付きの債務者であるならば、その者が敗訴宣告されるべきではない。
rei plane iudicatae tempus spectandum esse secundum Octaueni sententiam, ut apud Pomponium scriptum est, an dies uenerit: quod et in stipulatione condicionali erit dicendum.
ポンポニウスの著書に書かれているように、オクタウェヌスの意見によれば、期限が到来したかどうかについては、まさしく判決が下される時点を基準にすべきである。 そして同じことが、条件付きの問答契約においても言われるべきである。
si autem non uenerit, cauere officio iudicis debeat de restituendo hoc debito, cum dies uenerit uel condicio extiterit.
しかし、もし期限が到来していないならば、彼は裁判官の職権によって、期限が到来したとき、あるいは条件が成就したときに、この債務を返還することについて保証を提供しなければならない。
§5.3.16.1Sed et is qui pretia rerum hereditariarum possidet, item qui a debitore hereditario exegit, petitione hereditatis tenetur.
しかしまた、相続財産の代金を占有している者、同様に相続債務者から取り立てた者も、相続請求の訴えに拘束される。
§5.3.16.2Unde Iulianus libro sexto digestorum ait ab eo, qui petit hereditatem et litis aestimationem consecutus est, hereditatem peti posse.
それゆえ、ユリアヌスは『学説彙纂』第6巻において、相続請求を行って訴訟評価額の支払いを受けた者に対しても、相続請求をなすことができる、と述べている。
§5.3.16.3Non solum autem a debitore defuncti, sed etiam a debitore hereditario peti hereditas potest: denique ab eo, qui negotia hereditaria gessit, et Celso et Iuliano uidetur peti hereditatem posse, sed si heredis negotium gessit, nequaquam: ab heredis enim debitore peti hereditas non potest.
そして、被相続人の債務者からだけでなく、相続財産の債務者からも相続請求をなすことができる。 すなわち、相続財産の事務管理を行った者からは、ケルススもユリアヌスも相続請求をなすことができると考えている。 しかし、もし相続人の事務管理を行ったのであるならば、決してそうではない。 なぜなら、相続人の債務者に対しては相続請求をなすことができないからである。
§5.3.16.4Iulianus scribit, si is, qui pro herede possidebat, ui fuerit deiectus, peti ab eo hereditatem posse quasi a iuris possessore, quia habet interdictum unde ui, quo uictus cedere debet: sed et eum qui deiecit petitione hereditatis teneri, quia res hereditarias pro possessore possidet.
ユリアヌスは書いている。 もし相続人として占有していた者が、暴力によって占有を奪われた場合、彼に対しては、いわば権利の占有者に対するかのように、相続請求をなすことができる。 なぜなら、彼は占有奪還の禁令を有しており、これに敗訴した場合は明け渡さなければならないからである。 しかしまた、追放した者も、占有者として相続財産を占有しているため、相続請求の訴えに拘束される。
§5.3.16.5Idem Iulianus ait, siue quis possidens siue non rem uendiderit, petitione hereditatis eum teneri, siue iam pretium recepit siue petere possit, ut et hic actionibus cedat.
同じユリアヌスは述べている。 占有してかあるいは占有せずにか、いずれにせよ物を売却した者は、既に代金を受け取っているか、あるいはそれを請求できるかどうかにかかわらず、相続請求の訴えに拘束される。 それは、彼がここでも訴権を譲渡するためである。
§5.3.16.6Idem scribit patronum hereditatem petere non posse ab eo, cui libertus in fraudem alienauit, quia Caluisiana actione ei tenetur: patroni enim iste debitor est, non hereditarius.
同氏は書いている。 パトローヌスは、解放自由人が彼を詐害して財産を譲渡した相手に対して、相続請求を行うことはできない。 なぜなら、その相手はカルウィシウス訴訟によってパトローヌスに対して責任を負うからである。 すなわち、その者はパトローヌスの債務者であって、相続財産の債務者ではないからである。
ergo nec ab eo, cui mortis causa donatum est, peti hereditas potest.
したがって、死因贈与を受けた者からも、相続請求をなすことはできない。
§5.3.16.7Idem Iulianus scribit, si quis ex causa fideicommissi restituerit hereditatem uel singulas res praestiterit, peti ab eo hereditatem posse, quia habet condictionem earum, quae sunt ex ea causa solutae, et ueluti iuris possessor est.
同じくユリアヌスは書いている。 もし誰かが遺言信託に基づき相続財産を返還したか、あるいは個々の物を引き渡したとしても、彼に対して相続請求をなすことができる。 なぜなら、彼はその原因に基づいて支払われたものの返還請求権を有しており、いわば権利の占有者だからである。
§5.3.16.8Sed et si pretia rerum, quas distraxit, ex causa fideicommissi soluit, peti hereditatem ab eo posse, quia repetere potest.
しかしまた、彼が売却した物の代金を、遺言信託に基づいて支払った場合でも、彼に対して相続請求をなすことができる。 なぜなら、彼はそれを払い戻し請求できるからである。
sed his casibus actiones suas dumtaxat eum praestaturum, cum et res exstant et potest petitor etiam per in rem actionem eas uindicare.
しかし、これらの場合、彼は自己の訴権を譲渡するにすぎない。 それは、物自体が現存しており、かつ請求者もまた対物訴訟によってそれらを追及できるからである。