[IDEM libro quinto decimo ad edictum. ] §5.3.13.prnec ullam causam possessionis possit dicere: et ideo fur et raptor petitione hereditatis tenentur.
[同人、告示注解第十五巻] かつ占有のいかなる原因をも告げることができない（ような者である）。 それゆえ、盗犯および強奪者は相続請求訴訟によって義務を負う。
§5.3.13.1Omnibus etiam titulis hic pro possessore haeret et quasi iniunctus est.
また、すべての権原（タイトル）において、この「占有者として」という区分は付着しており、あたかも結合されている。
denique et pro emptore titulo haeret: nam si a furioso emero sciens, pro possessore possideo.
最後に、また「買主として」の権原においても付着している。 なぜなら、もし私が狂気者から（彼が狂気者であることを）知りつつ買い取った場合、私は「占有者として」占有するからである。
item in titulo pro donato quaeritur, an quis pro possessore possideat, ut puta uxor uel maritus: et placet nobis Iuliani sententia pro possessore possidere eum, et ideo petitione hereditatis tenebitur.
同様に、「贈与されたものとして」の権原において、誰かが「占有者として」占有するかどうかが問われる。 例えば妻や夫がそうである。 そして私たちは、その者は「占有者として」占有するというユリアヌスの見解を支持する。 それゆえ、その者は相続請求訴訟によって義務を負うであろう。
item pro dote titulus recipit pro possessore possessionem, ut puta si a minore duodecim annis nupta mihi quasi dotem sciens accepi.
同様に、「持参金として」の権原も「占有者として」の占有を許容する。 例えば、十二才未満の（妻となった）少女から、持参金としてであると知りつつ私が受け取った場合がそうである。
et si legatum mihi solutum est ex falsa causa scienti, utique pro possessore possidebo.
また、もし私に対する遺贈が、虚偽の原因に基づいて、それを知っている私に対して弁済されたならば、私は当然「占有者として」占有することになる。
§5.3.13.2Is autem qui restituit hereditatem teneri hereditatis petitione non potest, nisi dolo fecit, id est si scit et restituit: nam et dolus praeteritus uenit in hereditatis petitione, quasi dolo desierit possidere.
しかし、相続財産を返還した者は、悪意で行った、すなわち（それと）知っていて返還したのでない限り、相続請求訴訟によって義務を負わされることはない。 なぜなら、過去の悪意もまた、あたかも悪意によって占有を失ったかのように、相続請求訴訟において考慮されるからである。
§5.3.13.3Neratius libro sexto membranarum scribit ab herede peti hereditatem posse etiam si ignoret pro herede uel pro possessore defunctum possedisse.
ネラティウスは『羊皮紙書』第六巻で、被相続人が「相続人として」または「占有者として」占有していたことを相続人が知らなくても、相続人に対して相続請求訴訟を提起できると書いている。
idem esse libro septimo ait etiam si putauit heres eas res ex hac hereditate esse quae sibi delata est.
また、相続人がそれらの物を、自分に授けられた相続財産に属するものと考えた場合であっても、同様であると第七巻で述べている。
§5.3.13.4Quid si quis hereditatem emerit, an utilis in eum petitio hereditatis deberet dari, ne singulis iudiciis uexaretur? uenditorem enim teneri certum est: sed finge non extare uenditorem uel modico uendidisse et bonae fidei possessorem fuisse: an porrigi manus ad emptorem debeant? et putat Gaius Cassius dandam utilem actionem.
もし誰かが相続財産を買い取った場合、個別の裁判によって悩まされないように、その者に対して有益相続請求訴訟が与えられるべきであろうか？ 売主が義務を負うことは確実である。 しかし、売主が存在しないか、あるいはわずかな価格で売却し、かつ善意の占有者であったと仮定せよ。 買主に手が伸ばされるべきであろうか？ そしてガイウス・カッシウスは、有益訴訟が与えられるべきであると考えている。
§5.3.13.5Idem erit dicendum et si paruo pretio iussus uendere heres Titio hereditatem uendidit: nam putat dicendum Papinianus aduersus fideicommissarium dari actionem: ab herede enim peti non expedit perexiguum pretium habente.
相続人が安い価格で売却することを命じられてティティウスに相続財産を売却した場合も、同様に言われるべきである。 なぜならパピニアヌスは、遺言信託受益者に対して訴訟が与えられるべきであると考えるからである。 なぜなら、きわめて僅かな価格しか手にしていない相続人に対して請求することは、得策ではないからである。
§5.3.13.6Sed et si retenta certa quantitate restituere rogatus sit, idem erit dicendum.
しかしまた、一定の額を留保して返還することを求められた場合にも、同様に言われるべきである。
plane si accepta certa quantitate restituere rogatus est, non putat Papinianus ab herede petendam hereditatem, quoniam pro herede, quod condicionis implendae gratia accepit, non possidetur.
明らかに、一定の額を受け取って返還することを求められた場合には、パピニアヌスは相続人から相続請求をすべきではないと考えている。 なぜなら、条件を成就するために彼が受け取ったものは、「相続人として」占有されているのではないからである。
sed Sabinus in statulibero contra: et id uerius est, quia pecunia hereditaria est.
しかしサビヌスは、条件付自由遺贈の奴隷の場合においてこれと反対であり、そちらの方がより真実である。 なぜなら、その金銭は相続財産に属するからである。
§5.3.13.7Idem et in eo qui solos fructus ex hereditate retinet, dicendum erit: tenetur enim et is hereditatis petitione.
相続財産から果実のみを留保している者についても、同様に言われるべきである。 なぜなら、その者もまた相続請求訴訟によって義務を負うからである。
§5.3.13.8Si quis sciens alienam emit hereditatem, quasi pro possessore possidet: et sic peti ab eo hereditatem quidam putant.
もし誰かが他人の相続財産であることを知りつつ買い取った場合、その者はあたかも「占有者として」占有する。 そしてこのようにして、彼から相続請求訴訟がなされるべきであると考える者たちもいる。
quam sententiam non puto ueram: nemo enim praedo est qui pretium numerauit: sed ut emptor uniuersitatis utili tenetur.
私はこの見解を正しいとは思わない。 なぜなら、代金を支払った者は誰も強奪者ではないからである。 むしろ、集合物の買主として、有益訴訟によって義務を負う。
§5.3.13.9Item si quis a fisco hereditatem quasi uacantem emerit, aequissimum erit utilem actionem aduersus eum dari.
また、もし誰かが国庫から、空位の相続財産であるかのように買い取った場合、彼に対して有益訴訟が与えられるのがきわめて公平であろう。
§5.3.13.10Apud Marcellum libro quarto digestorum relatum est, si mulier hereditatem in dotem dedit, maritum pro dote quidem possidere hereditatem, sed petitione hereditatis utili teneri: sed et ipsam mulierem directa teneri Marcellus scribit, maxime si iam factum diuortium est.
マルケッルスの『学説彙纂』第四巻には次のように記録されている。 もし妻が相続財産を持参金として与えた場合、夫は確かに持参金として相続財産を占有するが、有益相続請求訴訟によって義務を負う。 しかしマルケッルスは、特にすでに離婚が成立している場合には、妻自身が直接訴訟によって義務を負うと書いている。
§5.3.13.11Heredem autem etiam earum rerum nomine, quas defunctus pro emptore possedit, hereditatis petitione teneri constat, quasi pro herede possideat: quamuis etiam earum rerum nomine, quas pro herede uel pro possessore defunctus possedit, utique teneatur.
また、相続人は、被相続人が「買主として」占有していた物の名目においても、あたかも自身が「相続人として」占有しているかのように、相続請求訴訟によって義務を負うことは明らかである。 もっとも、被相続人が「相続人として」または「占有者として」占有していた物の名目においても、彼が当然に義務を負うとしてもである。
§5.3.13.12Si quis absentis nomine possideat hereditatem, cum sit incertum an ille ratum habeat, puto absentis nomine petendam hereditatem, ipsius uero nequaquam, quia non uidetur pro herede uel pro possessore possidere, qui contemplatione alterius possidet: nisi forte quis dixerit, cum ratum non habet, iam procuratorem quasi praedonem esse: tunc enim suo nomine teneri potest.
もし誰かが不在者の名において相続財産を占有している場合、その不在者がそれを追認するかどうかが不確定であるとき、不在者の名において相続請求されるべきであり、その者自身に対しては決してされるべきではないと私は考える。 なぜなら、他人のために占有する者は、「相続人として」または「占有者として」占有しているとは見なされないからである。 ただし、不在者が追認しないとき、すでにその代理人はあたかも強奪者のようであると誰かが言うならば別であるが、その場合には、彼自身の名において義務を負う可能性がある。
§5.3.13.13Non solum autem ab eo peti hereditas potest, qui corpus hereditarium possidet, sed et si nihil.
しかし、相続請求訴訟は、相続財産の物体を占有している者に対してのみ提起できるのではなく、何も占有していなくとも提起できる。
et uidendum, si non possidens optulerit tamen se petitioni, an teneatur.
そして、占有していない者が自ら訴訟に応じた場合、その者が義務を負うかどうかを見るべきである。
et Celsus libro quarto digestorum scribit ex dolo eum teneri: dolo enim facere eum qui se offert petitioni.
ケルススは『学説彙纂』第四巻において、悪意によってその者は義務を負うと書いている。 なぜなら、自ら訴訟に応じる者は、悪意によってそれを行っているからである。
quam sententiam generaliter Marcellus apud Iulianum probat: omnem, qui se offert petitioni, quasi possidentem teneri.
マルケッルスのユリアヌスにおける注記はこの見解を一般的に承認している。 すなわち、自ら訴訟に応じる者はすべて、あたかも占有しているかのように義務を負う、と。
§5.3.13.14Item si quis dolo fecerit, quo minus possideat, hereditatis petitione tenebitur.
また、もし誰かが悪意によって占有を免れた場合、相続請求訴訟によって義務を負う。
sed si alius nanctus possessionem, quam ego dolo malo amiseram, paratus sit iudicium pati, Marcellus libro quarto digestorum tractat, ne forte euanescat aduersus eum qui desiit litis aestimatio: et magis euanescere ait, nisi petentis interest: certe, inquit, si rem paratus sit restituere, indubitatum erit euanescere.
しかし、私が悪意によって失った占有を他人が取得し、その者が裁判に応じる準備ができている場合、訴訟物の評価が、占有をやめた者に対して消滅してしまわないかについて、マルケッルスの『学説彙纂』第四巻は論じている。 そして、請求者の利益にならない限り、むしろ消滅すると彼は言う。 確かに、もしその者が物を返還する準備ができているならば、消滅することは疑いない、と彼は言う。
sed si is qui dolo desiit ante conueniatur, eum qui possidet non liberabit.
しかし、悪意によって占有をやめた者が先に訴えられた場合、それは現に占有している者を免責することにはならない。
§5.3.13.15Item a debitore hereditario quasi a iuris possessore: nam et a iuris possessoribus posse hereditatem peti constat.
また、相続財産の債務者に対しても、あたかも「権利の占有者」に対するかのように請求できる。 なぜなら、権利の占有者たちに対しても相続請求訴訟を提起できることは明らかだからである。