Humanitext Reader

ユスティニアヌス1世 · 学説彙纂 §48.5.25.pr-48.5.25.3

夫の姦通者殺害権の制限と離婚の義務

8199 / 9271 箇所 · ラテン語

要旨

夫による妻の姦通者の殺害権の制限(特定のカテゴリーの者に限られること)と殺害後の離婚義務、および父や夫の殺害権の適用範囲や資格要件に関する疑問について論じている。

[MACER libro primo publicorum.
[マケル、その『公法について』第1巻において。
] §48.5.25.prMarito quoque adulterum uxoris suae occidere permittitur, sed non quemlibet, ut patri: nam hac lege cauetur, ut liceat uiro deprehensum domi suae (non etiam soceri) in adulterio uxoris occidere eum, qui leno fuerit quiue artem ludicram ante fecerit in scaenam saltandi cantandiue causa prodierit iudicioue publico damnatus neque in integrum restitutus erit, quiue libertus eius mariti uxorisue, patris matris, filii filiae utrius eorum fuerit (nec interest, proprius cuius eorum an cum alio communis fuerit) quiue seruus erit.
] 夫にもまた、その妻の姦通者を殺害することが許される。 しかし、父の場合のように、誰でもよいわけではない。 というのも、本法においては、夫が、自らの家(義父の家は含まない)において、妻の姦通の現場で発見された以下の者を殺害することが許されると規定されているからである。 すなわち、売春あっせん業者であった者、あるいはかつて見世物の生業を行い、踊りまたは歌うために舞台に登場したことのある者、あるいは公の裁判で有罪宣告を受け、名誉回復をされていない者、あるいはその夫もしくは妻、あるいはそのいずれかの父、母、息子、娘の解放自由人である者(それが、彼らのうちの誰か固有のものであるか、あるいは他の者との共有のものであるかは問わない)、あるいは奴隷である者である。
§48.5.25.1Et praecipitur, ut is maritus, qui horum quem occiderit, uxorem sine mora dimittat.
そして、これらの者のいずれかを殺害した夫は、遅滞なく妻を離別すべきであることが命じられている。
§48.5.25.2Ceterum sui iuris an filius familias sit maritus, nihil interesse a plerisque dictum est.
なお、夫が独立人であるか、それとも家子であるかは、何ら違いがないと、多くの人々によって言われている。
§48.5.25.3Illud in utroque ex sententia legis quaeritur, an patri magistratum occidere liceat? item si filia ignominiosa sit aut uxor contra leges nupta, an id ius nihilo minus pater maritusue habeat? et quid, si pater maritusue leno uel aliqua ignominia notatus est? et rectius dicetur eos ius occidendi habere, qui iure patris maritiue accusare possunt.
法律の趣旨に照らして、両者に関して次のことが問題となる。 すなわち、父が公職者を殺害することは許されるか。 同様に、もし娘が不名誉な者であるか、あるいは妻が法に反して娶られた者である場合、父または夫はそれにもかかわらずその権利を有するのか。 また、もし父または夫自身が売春あっせん業者であるか、あるいは何らかの不名誉で刻印されている場合はどうか。 そして、父または夫の資格で告発することができる者たちこそが、殺害する権利を有すると言う方がより正しい。

語釈・文法注

  1. §48.5.25.prut patri — ut patri permittitur(父に許されているように)のように省略を補って理解する。父親には相手の身分を問わず殺害する権利があった(前章参照)のに対し、夫の権利には厳格な身分の制約があることを対比している。
  2. §48.5.25.prproprius cuius eorum an cum alio communis fuerit — 文頭の非人称表現 nec interest(…は問わない)によって導かれる、接続詞 an を用いた間接疑問節である。
  3. §48.5.25.3Illud in utroque ex sententia legis quaeritur — 主節の指示代名詞 Illud(次のこと)は、後続する一連の間接疑問節(an patri... / item si... an... 等)の内容を先取り(prolepsis)している。
  4. §48.5.25.3eos ius occidendi habere, qui iure patris maritiue accusare possunt — 非人称の受動態動詞 rectius dicetur(…と言う方がより正しいであろう)の主語となる対格不定詞(ACI)構文。eos が不定詞 habere の対格主語であり、これに関係節 qui... が係る。

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ユスティニアヌス1世, 学説彙纂 §48.5.25.pr-48.5.25.3. Humanitext Reader, https://reader.humanitext.ai/text/urn:cts:latinLit:phi2806.phi002.humanitext-lat1:48.5.25.pr-48.5.25.3

AIによる草稿訳である旨と閲覧日を添えてください。

訳文・注・要旨はAIによる草稿で、読者の指摘により改訂されています。