ユスティニアヌス1世 · 学説彙纂 §45.3.32.pr

共同用益権者の奴隷の約定と持分回収の訴え

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要旨

二人の共同用益権者がいる奴隷が、一方の名を指定して双方に関係する約定をした場合に、もう一方の用益権者が持分を回収する手段として有用共有物分割訴訟が認められることを説明している。

[IDEM libro nono ad Plautium. ] §45.3.32.prSi, cum duorum usus fructus esset in seruo, et is seruus uni nominatim stipulatus sit ex ea re, quae ad utrosque pertinet, Sabinus ait, quoniam soli obligatus esset, uidendum esse, quemadmodum alter usuarius partem suam recipere possit, quoniam inter eos nulla communio iuris esset.

[同著者、プラウティウス注解第9巻] 二人の者が奴隷に対する用益権を有しており、その奴隷が、双方に関係する事柄について、一方の名を名指して約定した場合に、サビヌスは、相手方がその一方に対してのみ義務を負うことになるため、もう一方の用益権者がどのようにして自己の持分を回収できるかが検討されるべきであると言う。なぜなら、彼らの間には何ら法的な共有関係が存在しないからである。

sed uerius est utili communi diuidundo iudicio inter eos agi posse.

しかし、より妥当なのは、彼らの間で有用共有物分割訴訟によって訴えを起こすことができるということである。

語釈・文法注

§45.3.32.prsoli obligatus esset — 主節の動詞 Sabinus ait に支配される間接話法（対格不定詞句 uidendum esse）の中の理由節（quoniam...）であるため、動詞 obligatus esset は接続法（過去完了）になっている。soli（一方のみに）は、奴隷が uni nominatim（一方を名指して）約定した結果として、その約定に基づく債権が一方の用益権者にのみ帰属し、債務者はその者に対してのみ義務を負うことを指す。
§45.3.32.prutili communi diuidundo iudicio — 手段の奪格。本来は「共有物分割訴訟（communi dividundo iudicio）」は共有者（所有者）の間で提起されるものであるが、厳密な所有権の共有関係（communio iuris）にない共同用益権者の間であっても、実質的な利害の調整のために、法務官が「有用な（utilis）」（＝準用の）訴訟としてこれを認める（agi posse）ことを意味する。

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ユスティニアヌス1世, 学説彙纂 §45.3.32.pr. Humanitext Reader, https://reader.humanitext.ai/text/urn:cts:latinLit:phi2806.phi002.humanitext-lat1:45.3.32.pr

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訳文・注・要旨はAIによる草稿で、読者の指摘により改訂されています。