Humanitext Reader

ユスティニアヌス1世 · 学説彙纂 §44.2.31.pr

対物訴訟敗訴後の返還請求訴訟と既判力の抗弁

7244 / 9271 箇所 · ラテン語

要旨

対物訴訟で敗訴した原告が、同じ対象物について後に不当利得などの返還請求訴訟(対人訴訟)を提起する場合、既判力の抗弁による制限を受けないというパウルスの判断を示す。

[IDEM libro tertio responsorum. ] §44.2.31.prPaulus respondit ei, qui in rem egisset nec tenuisset, postea condicenti non obstare exceptionem rei iudicatae.
[同じ著者の解答録第3巻] パウルスは、対物訴訟を提起したが勝訴しなかった者が、後に返還請求訴訟を提起する場合、既判力の抗弁は妨げにならないと答えた。

語釈・文法注

  1. §44.2.31.prei, qui in rem egisset nec tenuisset, postea condicenti — 与格 `ei` に対し、関係節 `qui in rem egisset nec tenuisset` と現在分詞 `condicenti` が二重に修飾している。`tenere`(ここでは接続法過去完了 `tenuisset`)は訴訟において「勝訴する」「自己の主張を通す」という意味の専門的用法。また、`condicere`(現在分詞 `condicenti`)は、対物訴訟(*in rem actio*)と法的な原因(*causa*)を異にする、不当利得返還などの対人訴訟(*condictio*)を提起することを指す。
  2. §44.2.31.prnon obstare exceptionem — 主節の動詞 `respondit` に導かれる間接話法(対格と不定詞構文)であり、`exceptionem`(対格)が不定詞 `obstare` の意味上の主語となっている。

この箇所を引用する

ユスティニアヌス1世, 学説彙纂 §44.2.31.pr. Humanitext Reader, https://reader.humanitext.ai/text/urn:cts:latinLit:phi2806.phi002.humanitext-lat1:44.2.31.pr

AIによる草稿訳である旨と閲覧日を添えてください。

訳文・注・要旨はAIによる草稿で、読者の指摘により改訂されています。