Humanitext Reader

ユスティニアヌス1世 · 学説彙纂 §44.2.14.pr-44.2.14.3

対物訴権と対人訴権における請求原因と既判力

7227 / 9271 箇所 · ラテン語

要旨

パウルスは、既判力の抗弁が成立する要件として請求原因や当事者の同一性が必要であること、対人訴権と対物訴権における請求原因の扱いの違い、および占有禁令と所有権訴訟の関係を論じる。

[PAULUS libro septuagesimo ad edictum. ] §44.2.14.pret an eadem causa petendi et eadem condicio personarum: quae nisi omnia concurrunt, alia res est.
[パウルス、告示注解第70巻] そして、同一の請求原因、同一の当事者の地位[であるかどうかが。 ]これらすべてが合致しない限り、異なる事件となる。
idem corpus in hac exceptione non utique omni pristina qualitate uel quantitate seruata, nulla adiectione deminutioneue facta, sed pinguius pro communi utilitate accipitur.
この抗弁においては、同一の物(同一の訴訟物)は、かつてのあらゆる性質や数量が維持され、追加や減少が全く行われないというように厳密に解されるのではなく、共同の利益のために、より広く解される。
§44.2.14.1Qui, cum partem usus fructus haberet, totum petit, si postea partem adcrescentem petat, non summouetur exceptione, quia usus fructus non portioni, sed homini adcrescit.
用益権の一部を有していた時に全部を請求した者が、その後に自己に増大した部分を請求する場合、抗弁によって退けられることはない。 なぜなら、用益権は持分に増大するのではなく、人に増大するからである。
§44.2.14.2Actiones in personam ab actionibus in rem hoc differunt, quod, cum eadem res ab eodem mihi debeatur, singulas obligationes singulae causae sequuntur nec ulla earum alterius petitione uitiatur: at cum in rem ago non expressa causa, ex qua rem meam esse dico, omnes causae una petitione adprehenduntur.
対人訴権は対物訴権と次の点で異なる。 すなわち、同一の物が同一人から私に債務として負われている場合、個々の原因が個々の債務を伴い、それらの債務のいずれもが他方の請求によって害されることはない。 しかし、私が私の物であると主張する根拠となる原因を明示せずに対物訴権を提起する場合、すべての原因が1つの請求に包含される。
neque enim amplius quam semel res mea esse potest, saepius autem deberi potest.
なぜなら、物が私の物となることは一度を超えてはあり得ないが、債務とされることは何度も可能だからである。
§44.2.14.3Si quis interdicto egerit de possessione, postea in rem agens non repellitur per exceptionem, quoniam in interdicto possessio, in actione proprietas uertitur.
もし誰かが占有についての禁令によって訴え、その後に本権を提起して訴える場合、抗弁によって退けられることはない。 なぜなら、禁令においては占有が、訴訟においては所有権が争点となるからである。

語釈・文法注

  1. §44.2.14.pret an eadem causa petendi — 直前の 44.2.13.pr から続く間接疑問文(an...)であり、「〜が問われる」という共通の文脈の下で省略を伴って並列されている。
  2. §44.2.14.prnon utique omni pristina qualitate uel quantitate seruata, nulla adiectione deminutioneue facta, sed pinguius pro communi utilitate accipitur — 二つの奪格絶対(omni... seruata および nulla... facta)が、副詞的否定表現 non utique (必ずしも〜ではなく)によって修飾されつつ、主動詞 accipitur (理解される、解釈される)に係っている。
  3. §44.2.14.1Qui, cum partem usus fructus haberet, totum petit, si postea partem adcrescentem petat, non summouetur exceptione — 主節の主語となる関係代名詞 qui から始まる文で、その中に cum 節(接続法未完了過去)と、条件節 si... petat (接続法現在)が入れ子構造を作っている。qui に対する主動詞は non summouetur である。
  4. §44.2.14.2hoc differunt, quod — 指示代名詞 hoc は制限・観点の奪格(〜の点で)であり、quod 節(〜ということ、〜という点において)によってその具体的な内容が同格として説明されている。

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ユスティニアヌス1世, 学説彙纂 §44.2.14.pr-44.2.14.3. Humanitext Reader, https://reader.humanitext.ai/text/urn:cts:latinLit:phi2806.phi002.humanitext-lat1:44.2.14.pr-44.2.14.3

AIによる草稿訳である旨と閲覧日を添えてください。

訳文・注・要旨はAIによる草稿で、読者の指摘により改訂されています。