[ULPIANUS libro septuagensimo primo ad edictum. ]
[ウルピアヌス、告示注解第71巻] もし他人が私の意に反して（工事を）行った場合、私は、それを忍受することにのみ責任を負う。
§43.24.7.prSi alius fecerit me inuito, tenebor ad hoc, ut patientiam praestem. §43.24.7.1Neratius quoque scribit eum, cuius seruus ui aut clam fecit, aut sua impensa ex interdicto opus restituere debere aut patientiam restituendi praestare et seruum noxae dedere: plane si mortuo alienatoue seruo interdiceretur, patientiam dumtaxat praestare debere ait, ita ut et emptor eo interdicto possit conueniri, ut impensam praestet aut noxam det: dominoque operis sua impensa restituente aut damnato, quia non restitueret, emptorem liberari.
ネラティウスもまた次のように書いている。 その所有する奴隷が暴力または隠れて工事を行った者は、告示に基づき、自らの費用で工事を原状に回復すべきか、あるいは、回復を忍受し、かつその奴隷を損害賠償のために引き渡すべきである。 もっとも、奴隷が死亡したか、または譲渡された後に告示が申し立てられる場合には、忍受することだけを負担すべきであり、したがって買主（譲受人）もその告示によって、費用を負担するか、または損害賠償のために奴隷を引き渡すよう訴えられ得ると彼は言う。 そして、工事の行われた土地の所有者が自らの費用で原状に回復するか、または回復しなかったために賠償を命じられた場合には、買主は免除される。
eadem et si contra dominus serui uel opus restituisset uel litis aestimatione damnatus esset: quod si tantum noxae dedisset, aduersus dominum operis utiliter interdici.
もし逆に、奴隷の元の所有者が工事を回復したか、または訴訟評価額の支払を命じられた場合も、同様である。 しかし、もし奴隷の元の所有者が損害賠償のために奴隷を引き渡したにすぎない場合には、工事の行われた土地の所有者に対して有益的告示が認められる。
§43.24.7.2Ait Iulianus: qui ante remissionem nuntiationis, contra quam prohibitus fuerit, opus fecerit, duobus interdictis tenebitur, uno, quod ex operis noui nuntiatione competit, altero quod ui aut clam.
ユリアヌスは言う。 新規工事通知の解除の前に、禁止されたにもかかわらず工事を行った者は、二つの告示、すなわち一つは新規工事通知から生じるもの、もう一つは暴力または隠れて行われたことによるものによって責任を負う。
remissione autem facta intellegendus non erit ui aut clam facere, quamuis prohibeatur: licere enim debet aedificare ei, qui satisdederit, cum possessor hoc ipso constituatur: clamque facere nec ante remissionem nec postea existimandus est, cum is, qui opus nouum nuntiat, non possit uideri celatus et praeoccupatus, antequam controuersiam faceret.
しかし、解除がなされた後は、たとえ禁止されていても、暴力または隠れて工事を行っているとは解されるべきではない。 なぜなら、保証を提供した者には建築することが許されるべきだからであり、これによって彼が占有者となるからである。 また、解除の前であっても後であっても、隠れて行っていると見なされるべきではない。 なぜなら、新規工事を通知する者は、紛争を起こす前に自らから隠され、先を越されたとは見なされ得ないからである。
§43.24.7.3Bellissime apud Iulianum quaeritur, an haec exceptio noceat in hoc interdicto 'quod non tu ui aut clam feceris'? ut puta utor aduersus te interdicto quod ui aut clam, an possis obicere mihi eandem exceptionem: 'quod non tu ui aut clam fecisti'? et ait Iulianus aequissimum esse hanc exceptionem dare: nam si tu, inquit, aedificaueris ui aut clam, ego idem demolitus fuero ui aut clam et utaris aduersus me interdicto, hanc exceptionem profuturam.
ユリアヌスにおいて、次のような非常に優れた問いがなされている。 すなわち、「あなたが暴力または隠れて行ったのではないこと」という抗弁が、この告示において原告を害するか。 例えば、私があなたに対して「暴力または隠れて」の告示を用いる場合、あなたは私に対して同じ抗弁、すなわち「あなたが暴力または隠れて行ったのではないこと」を対抗させることができるか。 そしてユリアヌスは、この抗弁を与えることは極めて公正であると言う。 なぜなら、もしあなたが暴力または隠れて建築し、私が同じものを暴力または隠れて取り壊し、あなたが私に対して告示を用いるならば、この抗弁が役立つであろうからである。
quod non aliter procedere debet, nisi ex magna et satis necessaria causa: alioquin haec omnia officio iudicis celebrari oportet.
これは、重大かつ十分に不可避な理由がある場合でなければ、認められるべきではない。 そうでないならば、これらすべては裁判官の職権によって処理されるべきである。
§43.24.7.4Est et alia exceptio, de qua Celsus dubitat, an sit obicienda: ut puta si incendii arcendi causa uicini aedes intercidi et quod ui aut clam mecum agatur aut damni iniuria.
もう一つの抗弁があり、それについてケルススは提出されるべきか疑っている。 例えば、火災を防ぐために隣人の家を取り壊し、私に対して「暴力または隠れて」あるいは「不法損害」による訴えが提起された場合である。
Gallus enim dubitat, an excipi oporteret: 'quod incendii defendendi causa factum non sit'? Seruius autem ait, si id magistratus fecisset, dandam esse, priuato non esse idem concedendum: si tamen quid ui aut clam factum sit neque ignis usque eo peruenisset, simpli litem aestimandam: si peruenisset, absolui eum oportere.
ガルスは、「火災を防ぐために行われたのではないこと」という抗弁を提出すべきか疑っている。 これに対してセルウィウスは、もし政務官がそれを行ったのであれば抗弁が与えられるべきであるが、私人には同じことが認められるべきではないと言う。 しかし、もし暴力または隠れて何か（取り壊しなど）が行われ、火がそこまで達しなかった場合には、単倍の訴訟評価がなされるべきであり、もし達した場合には、彼は無罪とされるべきである。
idem ait esse, si damni iniuria actum foret, quoniam nullam iniuriam aut damnum dare uidetur aeque perituris aedibus.
不法損害で訴えられた場合も同様であると彼は言う。 なぜなら、いずれにせよ滅失するはずであった家屋に対して、いかなる不法も損害も与えたとは見なされないからである。
quod si nullo incendio id feceris, deinde postea incendium ortum fuerit, non idem erit dicendum, quia non ex post facto, sed ex praesenti statu, damnum factum sit nec ne, aestimari oportere Labeo ait.
しかし、もし火災が全くないのにそれを行い、その後に火災が発生した場合には、同じように言われるべきではない。 なぜなら、事後の事実からではなく、その時の状態から、損害が生じたか否かが評価されるべきだとラベオが言っているからである。
§43.24.7.5Notauimus supra, quod, quamuis uerba interdicti late pateant, tamen ad ea sola opera pertinere interdictum placere, quaecumque fiant in solo.
私たちは上で指摘したように、告示の文言は広く及ぶものの、この告示は土地において行われるいかなる工事にのみ適用されることで合意されている。
eum enim, qui fructum tangit, non teneri interdicto quod ui aut clam: nullum enim opus in solo facit.
なぜなら、果実を収穫する者は、暴力または隠れての告示によっては責任を負わないからである。 彼は土地において何の工事も行わないからである。
at qui arbores succidit, utique tenebitur, et qui harundinem et qui salictum: terrae enim et quodammodo solo ipsi corrumpendo manus infert.
しかし、樹木を切り倒す者は確かに責任を負う。 葦や柳の林を切り倒す者も同様である。 なぜなら、彼は土地を、そしてある意味で土壌自体を損なうことに手を下すからである。
idem et in uineis succisis.
切り倒された葡萄園においても同様である。
ceterum qui fructum aufert, furti debet conueniri.
他方、果実を持ち去る者は、窃盗で訴えられるべきである。
itaque si quid operis in solo fiat, interdictum locum habet.
したがって、土地において何らかの工事が行われるならば、告示が適用される。
in solo fieri accipimus et si quid circa arbores fiat, non si quid circa fructum arborum.
土地において行われるとは、樹木に関して何か（切り倒しなど）が行われる場合も含むと解し、樹木の果実に関して何かが行われる場合は含まない。
§43.24.7.6Si quis aceruum stercoris circa agrum pinguem disiecerit, cum eo 'quod ui aut clam factum est' agi potest: et hoc uerum est, quia solo uitium adhibitum sit.
もし誰かが肥沃な土地の周りに堆肥の山を撒き散らした場合、彼に対して「暴力または隠れて行われたこと」によって訴えを提起することができる。 そしてこれは、土壌に害が加えられたために正しいことである。
§43.24.7.7Plane si quid agri colendi causa factum sit, interdictum quod ui aut clam locum non habet, si melior causa facta sit agri, quamuis prohibitus quis ui uel clam fecerit.
もっとも、もし農地を耕作するために何かが行われた場合には、たとえ禁止された者が暴力または隠れて行ったとしても、農地の状態がより良くなったのであれば、「暴力または隠れて」の告示は適用されない。
§43.24.7.8Praeterea si fossam feceris in silua publica et bos meus in eam inciderit, agere possum hoc interdicto, quia in publico factum est.
さらに、もしあなたが公有林に溝を掘り、私の牛がそこに落ちた場合、私はこの告示によって訴えを提起することができる。 なぜなら、公有地において行われたからである。
§43.24.7.9Si quis aedificium demolitus fuerit, quamuis non usque ad solum, quin interdicto teneatur, dubitari desiit.
もし誰かが建物を解体した場合、たとえ土地に達するまででなくても、告示によって責任を負うことについては、もはや疑いがない。
§43.24.7.10Proinde et si tegulas de aedificio sustulerit, magis est, ut interdicto teneatur,
したがって、建物から瓦を取り去った場合も、告示によって責任を負うとする方がより妥当である、