[ULPIANUS libro sexagensimo nono ad edictum. ] §43.16.1.33Quod autem ait praetor: 'quaeque ibi habuit', sic accipimus, ut omnes res contineantur, non solum quae propriae ipsius fuerunt, uerum etiam si quae apud eum depositae uel ei commodatae uel pigneratae, quarumque usum uel usum fructum uel custodiam habuit, uel si quae ei locatae sunt: cum enim dicat praetor 'habuit', omnia haec habendi uerbo continentur.
[ULPIANUS libro sexagensimo nono ad edictum.] しかし、法務官が『および、彼がその場所に有していたもの』と言うことについては、我々はこれを、彼自身の所有物であったものだけでなく、彼のもとに寄託されていたもの、あるいは彼に貸し出されていたもの、もしくは質入れされていたもの、また、彼がその使用権や使用収益権や保管権を有していたもの、あるいは彼に賃貸されていたものなど、すべての物が含まれると解釈する。 なぜなら、法務官が『有していた』と言うとき、これらすべてが『有する』という動詞に含まれるからである。
§43.16.1.34Rectissime autem praetor addidit 'tunc ibi habuit'.
また、法務官が『当時そこに有していた』と付け加えたのは極めて正しい。
'tunc' sic accipimus 'cum deiceretur': et ideo et si quid postea desiit illic esse, dicendum erit in interdictum uenire.
『当時』を我々は『追い出されたときに』と解釈する。 それゆえ、もしその後何かがその場所に存在しなくなったとしても、それは禁令の対象に入ると言わなければならない。
sic fit, ut, etiamsi homines uel pecora demortua sint post deiectionem, interdicto locus sit.
このようにして、たとえ追い出しの後に奴隷たちや家畜が死んでしまったとしても、禁令の適用される余地があることになる。
§43.16.1.35Denique scribit Iulianus eum, qui ui deiecit ex eo praedio, in quo homines fuerant, propius esse, ut etiam sine culpa eius mortuis hominibus aestimationem eorum per interdictum restituere debeat, sicuti fur hominis etiam mortuo eo tenetur.
最後に、ユリアヌスは次のように書いている。 奴隷たちがいたその地所から力によって追い出した者は、彼自身の過失なしに奴隷たちが死んだ場合であっても、禁令によってその評価額を返還しなければならないとする方がより正当に近い。 ちょうど奴隷の盗犯が、その奴隷が死んだ後であっても責任を負うのと同じである。
huic consequens esse ait, ut uillae quoque et aedium incendio consumptarum pretium restituere cogatur: ubi enim quis, inquit, deiecit, per eum stetisse uidetur, quo minus restitueret.
彼はこれに帰結することとして、火災によって焼失した別荘や家屋の価格をも返還することを強いられる、と言う。 なぜなら、誰かが追い出した場合、彼が返還しなかったことについて彼に原因があると見なされるからである、と彼は言う。
§43.16.1.36Idcirco constare ait eum, qui ui deiecit quique ui sine dolo malo desierit possidere, interdicto teneri.
それゆえ、力によって追い出した者、および力によって悪意なしに占有を失った者は、禁令の責任を負うということが合意されている、と彼は言う。
§43.16.1.37'Ibi' autem ait praetor, ut ne quis et quae illic non habuit, complectatur.
また、法務官は『そこに』と言って、誰であれ、そこ（その場所）に有していなかったものまで含めることがないようにする。
§43.16.1.38Sane quod ait praetor 'ibi', quomodo accipimus? utrum in eo loco, unde quis ui deiectus est, an uero in omni possessione? et melius dicetur non ad angulum referendum uel locum, in quo fuerit, uerum etiam ad omnem partem possessionis, qua quis caruit, cum deicitur.
確かに、法務官が『そこに』と言うのを、我々はどのように理解すべきであろうか。 誰かが力によって追い出されたまさにその場所においてなのか、それとも占有地全体においてなのか。 そして、彼がいた片隅や特定の場所に関連付けられるべきではなく、追い出されたときに失うことになった占有地のすべての部分に関連付けられるべきであると言う方がより良いであろう。
§43.16.1.39Annus in hoc interdicto utilis est.
この禁令においては、1年間（利用可能年）が認められる。
§43.16.1.40Ex die, quo quis deiectus est, fructuum ratio habetur, quamuis in ceteris interdictis ex quo edita sunt, non retro, computantur.
誰かが追い出された日から果実が考慮される。 他の禁令においては、それらが発せられたときから計算され、遡及しないのであるが。
idem est et in rebus mobilibus, quae ibi erant: nam et earum fructus computandi sunt, ex quo quis ui deiectus est.
そこに存在していた動産に関しても同様である。 なぜなら、それらの果実も、誰かが力によって追い出されたときから計算されるべきだからである。
§43.16.1.41Non solum autem fructuum ratio in hoc interdicto habetur, uerum ceterarum etiam utilitatium habenda est: nam et Uiuianus refert in hoc interdicto omnia, quaecumque habiturus uel adsecuturus erat is qui deiectus est, si ui deiectus non esset, restitui aut eorum litem a iudice aestimari debere eumque tantum consecuturum, quanti sua interesset se ui deiectum non esse.
しかし、この禁令においては、果実が考慮されるだけでなく、その他のすべての利益をも考慮しなければならない。 なぜなら、ヴィヴィアヌスもまた、この禁令においては、もし力によって追い出されていなかったならば、追い出された者が有していたであろう、あるいは獲得したであろうすべてのものが返還されるか、あるいはそれらの訴訟額が裁判官によって評価されるべきであり、彼は自分が力によって追い出されなかったことについて有していた利益の額だけを獲得することになる、と報告しているからである。
§43.16.1.42Ex interdicto unde ui etiam is, qui non possidet, restituere cogetur.
『何処から力によって』の禁令に基づき、占有していない者であっても返還を強制される。
§43.16.1.43Interdictum hoc quia atrocitatem facinoris in se habet, quaesitum est, an liberto in patronum uel liberis aduersus parentes competit.
この禁令は、その内に非道の残虐性を有しているため、解放自由人にパトローヌス（元主人）に対して、あるいは子に親に対して認められるかどうかが問われた。
et uerius est nec liberto in patronum nec in parentes liberis dandum esse meliusque erit in factum actionem his competere.
そして、解放自由人にパトローヌスに対して、また子に親に対して与えられるべきではなく、彼らには事実に基づいた訴えが認められる方がより良いと言うのがより正しい。
aliter atque si ui armata usus sit aduersus libertum patronus uel aduersus liberos parens: nam hic interdictum competit.
ただし、パトローヌスが解放自由人に対して、あるいは親が子に対して武装した力を用いた場合は異なり、この場合には禁令が認められる。
§43.16.1.44Hoc interdictum et heredi et ceteris successoribus competit.
この禁令は、相続人およびその他の継承者にも認められる。
§43.16.1.45Non alii autem, quam ei qui possidet, interdictum unde ui competere argumentum praebet, quod apud Uiuianum relatum est, si quis me ui deiecerit, meos non deiecerit, non posse me hoc interdicto experiri, quia per eos retineo possessionem, qui deiecti non sunt.
しかし、占有している者以外の誰にも『何処から力によって』の禁令が認められないことの論拠は、ヴィヴィアヌスのところに報告されていること、すなわち、もし誰かが私を力によって追い出したが、私の身内の者たちを追い出さなかった場合、私はこの禁令によって争うことができない、ということによって提供される。 なぜなら、私は追い出されなかった者たちを通じて占有を保持しているからである。
§43.16.1.46Idem Uiuianus refert: seruos quosdam ui depulit, alios retinuit et uinxit aut etiam eis imperauit: ui te deiectum intellegi: desisse enim possidere, cum serui ab alio possideantur.
同じくヴィヴィアヌスは次のように報告している。 何人かの奴隷を力によって追い払い、他の奴隷を留め置いて縛り上げるか、あるいは彼らに命令を下した場合、あなたが力によって追い出されたと解される。 なぜなら、奴隷たちが他の者によって占有されているとき、占有することをやめているからである。
et quod in parte seruorum dictum est, idem in omnibus dici ait, si forte nemo depulsus esset, sed possideri ab eo coepissent, qui ingressus in possessionem esset.
そして、一部の奴隷に関して言われたことは、すべての奴隷に関しても言われると彼は言う。 もし、たまたま誰も追い払われなかったとしても、地所に入り込んで占有した者によって彼らが占有され始めたならば、同様である。
§43.16.1.47Quid dicturi essemus, tractat, si aliquo possidente ego quoque ingressus sum in possessionem et non deiciam possessorem, sed uinctum opus facere cogam: quatenus res, inquit, esset? ego uerius puto eum quoque deiectum uideri, qui illic uinctus est.
誰かが占有しているときに、私もまた占有に入り、占有者を追い出すのではなく、彼を縛り上げて仕事をすることを強いる場合、私たちは何と言うべきであろうか、と彼は論じている。 問題はどこまで及ぶか、と彼は言う。 私は、その場所で縛り上げられた者もまた、追い出されたと見なされると言う方がより正しいと考える。
§43.16.1.48Ex causa huius interdicti in heredem et bonorum possessorem ceterosque successores in factum actio competit in id quod ad eos peruenit.
この禁令の原因から、相続人、遺産占有者、およびその他の継承者に対して、彼らのもとに至ったものの限度において、事実に基づいた訴えが認められる。