Humanitext Reader

ユスティニアヌス1世 · 学説彙纂 §42.5.31.pr-42.5.31.5

疑わしい相続人に対する担保提供請求の手続

6980 / 9271 箇所 · ラテン語

要旨

不審な相続人に対する債権者からの担保請求手続と、法務官による審理・命令の要件、不当な申し立てに対する債権者の不法行為責任を論じる。

[ULPIANUS libro secundo de omnibus tribunalibus. ] §42.5.31.prSi creditores heredem suspectum putent, satisdationem exigere possunt pro suo debito reddendo.
[ウルピアーヌス、すべての裁判官について第2巻] もし債権者たちが相続人を疑わしい者とみなす場合、彼らは自己の債権の弁済のために担保を要求することができる。
cuius rei gratia cognoscere praetorem oportet nec statim eum satisdationis necessitati subicere debet, nisi causa cognita constiterit prospici debere his, qui suspectum eum postulauerunt.
このことのために、法務官は審理する必要があり、審理を経た上で、彼を疑わしい者として申し立てた者たちの(利益を保護する)措置を講じるべきであることが明らかにならない限り、直ちに相続人に担保提供の義務を課してはならない。
§42.5.31.1Sed suspectus heres non isdem modis, quibus suspectus tutor aestimatur: siquidem tutorem non facultates, sed fraudulenta in rebus pupillaribus et callida conuersatio suspectum commendet, heredem uero solae facultates.
しかし、疑わしい相続人は、疑わしい後見人と同一の方法で評価されるのではない。 というのも、後見人を疑わしい者とするのは、資産ではなく、被後見人の財産に関する詐欺的かつ狡猾な行いであるのに対し、相続人を疑わしい者とするのは、もっぱら資産だからである。
§42.5.31.2Plane in recenti aditae hereditatis audiendi erunt, qui suspectum postulant: ceterum si probentur passi eum in hereditate morari nec quicquam possint obicere criminis quasi dolose uersato eo, non debebit post multum temporis ad hanc necessitatem compelli.
確かに、相続が承認された直後であれば、疑わしい者として申し立てる者たちの言い分は聴取されるべきである。 しかし、彼らが、彼が相続財産にとどまるのを黙認したことが証明され、また、彼が不誠実に行動したかのような不法行為を何ら非難することができないならば、長い時間の経過の後にこの義務を強制されるべきではない。
§42.5.31.3Quod si suspectus satisdare iussus decreto praetoris non obtemperauerit, tunc bona hereditatis possideri uenumque dari ex edicto suo permittere iubebit.
しかし、もし疑わしい相続人が、法務官の命令によって担保を提供するよう命じられたにもかかわらずこれに従わなかったならば、そのとき法務官は、自身の告示に基づき、相続財産が占有され売却されることを許すよう命じるであろう。
§42.5.31.4Plane si doceatur nihil ex bonis alienasse nec sit quod ei iuste praeter paupertatem obiciatur, contentus esse praetor debet, ut iubeat eum nihil minuere.
確かに、もし彼が相続財産から何も処分していないことが証明され、貧困以外に彼に対して正当に難詰されるべき点がないならば、法務官は彼に対して何も減少させないよう命じるだけで満足すべきである。
§42.5.31.5Quod si nec inopia laborantem eum creditores ostendere potuerint, iniuriarum actione ei tenebuntur.
しかし、もし債権者たちが、彼が貧困に苦しんでいることすら証明できなかったならば、彼らは彼に対して不法行為訴訟による責任を負うことになる。

語釈・文法注

  1. 42.5.31.prcuius rei gratia — 関係代名詞の連結用法の属格 `cuius` に `gratia`(〜のために、〜の理由で)が伴う形で、前文の「債権の弁済のための担保提供の要求」を指す。
  2. 42.5.31.1suspectum commendet — 動詞 `commendo` は本来「推薦する」などの意味だが、ここでは「〜を疑わしい者として提示する、指し示す」という意味で用いられている。
  3. 42.5.31.2in recenti aditae hereditatis — `in recenti`(形容詞 `recens` の中性単数奪格の名詞的用法、「〜の初期において」)が、`aditae hereditatis`(「相続の承認」、未来受動分詞の修飾を伴う名詞属格)を伴う構造。
  4. 42.5.31.2quasi dolose uersato eo — 接続詞 `quasi`(まるで〜であるかのように)を伴う独立奪格。指示代名詞 `eo`(相続人)が主語で、形式所動詞 `uersor` の完了分詞 `uersato` が述語。
  5. 42.5.31.3permittere iubebit — `iubebit`(主語は法務官)が不定詞 `permittere`(許可すること)を従え、さらに `permittere` が対格不定詞構文 `bona hereditatis possideri uenumque dari`(相続財産が占有され、かつ売却されること)を目的語として取る二重の支配関係。

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ユスティニアヌス1世, 学説彙纂 §42.5.31.pr-42.5.31.5. Humanitext Reader, https://reader.humanitext.ai/text/urn:cts:latinLit:phi2806.phi002.humanitext-lat1:42.5.31.pr-42.5.31.5

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訳文・注・要旨はAIによる草稿で、読者の指摘により改訂されています。