Humanitext Reader

ユスティニアヌス1世 · 学説彙纂 §42.5.18.pr

婚姻の促進と持参金全額回収における公益性

6967 / 9271 箇所 · ラテン語

要旨

パウルスは、婚姻可能な年齢に達した女性が結婚できるように、持参金全額を回収させることが国家の利益に適うという理由を説明する。

[PAULUS libro sexagesimo ad edictum. ] §42.5.18.pr(interest enim rei publicae et hanc solidum consequi, ut aetate permittente nubere possit)
[パウルス、告示注解第六十巻] (というのも、この女性が、年齢が許したときに婚姻できるように、満額を回収することは、国家の利益でもあるからである。 )

語釈・文法注

  1. §42.5.18.printerest enim rei publicae — 非人称動詞 interest は、関心を持つ主体を属格(rei publicae)で表し、関心の対象(何が重要であるか)を不定詞句(hanc solidum consequi)で表す。
  2. §42.5.18.prsolidum — 形容詞 solidus(欠けのない、全体の)の中性対格単数形で、ここでは名詞的に用いられ、文脈上「持参金の全額」を指す。
  3. §42.5.18.praetate permittente — 名詞 aetas と現在分詞 permittens の奪格からなる奪格独立構文で、「年齢が許すときに(=結婚可能な年齢に達したときに)」という条件・時を表す。

この箇所を引用する

ユスティニアヌス1世, 学説彙纂 §42.5.18.pr. Humanitext Reader, https://reader.humanitext.ai/text/urn:cts:latinLit:phi2806.phi002.humanitext-lat1:42.5.18.pr

AIによる草稿訳である旨と閲覧日を添えてください。

訳文・注・要旨はAIによる草稿で、読者の指摘により改訂されています。