奴隷名の誤記と債権者との和解における解放の効力

語釈・文法注

1. §40.4.54.prnihil obesse, quod in syllaba errasset — 非人称表現の不定法 `nihil obesse`（妨げにならない）に、接続詞 `quod` で導かれる名詞節が続いている。接続法過去完了 `errasset`（`errauisset` の縮約形）の主語は省略された遺言者（`testator`）である。名前の音節の間違いがあっても、遺言者が意図した奴隷が他の証拠や客観的事実（該当する奴隷が他にいなかったこと）から特定できる場合は、解放の指定が無効にならないことを示す。
2. §40.4.54.1ante aditam hereditatem — 前置詞 `ante` に、名詞 `hereditatem` とそれに一致する受動完了分詞 `aditam` が結びついた動名詞的表現で、「相続財産が承認（開始）される前に」を意味する。直訳的な「承認された相続財産の前に」ではない。
3. §40.4.54.1ut parte dimidia contenti essent — 接続詞 `ut` に率いられた接続法（未完了過去 `essent`）節で、直前の動詞 `pacti sunt`（合意した）の内容を表す。奪格 `parte dimidia`（二分の一、半分）は形容詞 `contentus`（〜に満足している）に要求される手段または原因の奪格である。
4. §40.4.54.1decreto a praetore interposito — 名詞 `decreto` と受動完了分詞 `interposito` からなる独立奪格構文。「法務官の裁定（命令）が介在した（下された）うえで」を意味し、相続承認の手続きにおける司法上の決定の存在を示す。
5. §40.4.54.1si testator fraudandi consilium non habuisset, competere libertates — 間接話法における条件文。条件節 `si... habuisset` は接続法過去完了で、主節は主格 `libertates` を主語とする対格不定詞構文（`competere`）になっている。動名詞の属格 `fraudandi` は目的格的機能として名詞 `consilium` にかかり、「債権者を欺く（詐害する）意図」を意味する。