[GAIUS ad edictum praetoris urbani titulo de liberali causa. ]
[ガイウス、首都法務官告示評注「自由に関する訴訟」の題目において] もし、自らの自由について争っている者に対して、用益権者と所有権者が同時に法廷に立ち向かう場合、どちらか一方が欠席することがあり得る。
§40.12.9.prSi pariter aduersus eum, qui de libertate litigat, consistant fructuarius et proprietarius, fieri potest, ut alteruter absit: quo casu an praesenti soli permissurus sit praetor aduersus eum agere, dubitari potest, quia non debet alterius collusione aut inertia alteri ius corrumpi.
その場合に、法務官が出頭している者だけにその者に対する訴訟の提起を許すことになるのかどうか、疑念が生じ得る。 なぜなら、一方の通謀や怠慢によって、他方の権利が損なわれるべきではないからである。
sed rectius dicitur etiam alterutri eorum permittendum agere, ut alterius ius incorruptum maneat.
しかし、他方の権利が損なわれないままでいるために、彼らのうちどちらか一方に対しても訴訟の提起を許すべきである、と言う方がより正しい。
quod si adhuc nondum finito iudicio superuenerit, ad eundem iudicem mittetur, nisi si iustam causam adferat, quare ad eum mitti non debeat, forte si eum iudicem inimicum sibi esse adfirmet.
そしてもし、まだ訴訟が終了しないうちに現れたならば、同一の審判官のもとに送られるであろう。 ただし、なぜその審判官のもとに送られるべきではないかという正当な理由を提示する場合は別である。 例えば、その審判官が自分にとって敵対的であると主張する場合がこれに当たる。
§40.12.9.1Idem dicemus et si duo pluresue domini esse dicantur et quidam praesto sint, quidam aberint.
2人またはそれ以上の者が主人であると言われており、一部の者が法廷に出頭し、一部の者が欠席している場合にも、私たちは同様に言うであろう。
§40.12.9.2Unde in utroque casu dispiciamus, an, si is qui prior egerit uictus sit, prosit ei, quod posterior uicerit, uel contra, id est ut, cum omnino alteruter uicerit, prosit etiam alteri, sicut prodest heredi liberti, quod in fraudem patroni serui manumissi sint.
したがって、これら両方のケースにおいて、もし先に訴えを起こした者が敗訴した場合に、後に訴えを起こした者が勝訴したことが、先の者に利益をもたらすか、あるいはその逆か、すなわち、どちらか一方がとにかく勝訴したときに、他方にも利益をもたらすかどうかを検討しよう。 これは、パトローヌスを欺く目的で奴隷たちが解放されたという事実が、解放自由人の相続人に利益をもたらすのと同様である。
si cui placeat prodesse, consequens est, ut, cum idem petat, exceptioni rei indicatae obiciatur replicatio: si cui uero placeat non prodesse, is habebit sequentem dubitationem, utrum id, in quo quis uictus est, pullius erit an eius esse debeat, cum quo actum sit, an potius eius qui uicerit? scilicet ut utilis actio detur ei qui uicerit, minime autem praetor pati debeat, ut pro parte quis seruus sit.
もし、利益をもたらすと考えるならば、彼が同じ請求をする場合に、既判力の抗弁に対して再抗弁が対抗して提出されることになるのが論理的帰結である。 しかし、もし利益をもたらさないと考えるならば、その者は次の疑念を抱くことになる。 すなわち、ある者が敗訴した部分（その権利）は、誰のものでもなくなるのか、それとも訴訟の相手方であった者のものとなるべきなのか、あるいはむしろ勝訴した者のものとなるべきなのか、という疑念である。 もちろん、勝訴した者に対しては準用訴権が与えられるべきであり、かつ、法務官は、誰かが部分的に奴隷であることを決して許容すべきではない。