ユスティニアヌス1世 · 学説彙纂 §39.5.12.pr

贈与者の資力便益と控除される債務の範囲

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要旨

贈与による債務者は、自己の資力の限度で履行を求められる資力便益を有するが、その計算において一般の債権者への債務は控除される一方で、他の贈与による債務は控除されないことを規定する。

[ULPIANUS libro tertio disputationum. ] §39.5.12.prQui ex donatione se obligauit, ex rescripto diui Pii in quantum facere potest conuenitur.

[ウルピアーヌス著『討論録』第三巻] 贈与によって自己を拘束した者は、神君ピウスの勅答により、自己のなしうる限度において訴えられる。

sed enim id, quod creditoribus debetur, erit detrahendum: haec uero, de quibus ex eadem causa quis obstrictus est, non debebit detrahere.

しかしながら、債権者らに負っている債務は差し引かれなければならないが、同一の原因によって誰かが拘束されている義務については、差し引く必要はない。

§39.5.12.prin quantum facere potest — facereはここでは「支払い」または「義務の履行」を意味し、債務者の資力に応じた限定履行義務（資力便益、beneficium competentiae）の基準を示している。
§39.5.12.prhaec uero, de quibus ex eadem causa quis obstrictus est, non debebit detrahere — haec ueroは detrahere の直接目的語（中性複数対格）。ex eadem causa（同一の原因から）とは「別の贈与原因」を指す。債権者への真実の債務は資力計算から差し引かれるが、他の受贈者に対して負っている贈与債務は差し引く対象（優先債務）とはならないことを示している。

ユスティニアヌス1世, 学説彙纂 §39.5.12.pr. Humanitext Reader, https://reader.humanitext.ai/text/urn:cts:latinLit:phi2806.phi002.humanitext-lat1:39.5.12.pr

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訳文・注・要旨はAIによる草稿で、読者の指摘により改訂されています。