[IDEM libro uicensimo octauo ad Sabinum.
[同じ著者の、サビヌス註釈第二十八巻において。
] §38.1.7.prUt iurisiurandi obligatio contrahatur, libertum esse oportet qui iuret et libertatis causa iurare.
] 宣誓による債務が成立するためには、宣誓する者が解放自由人であり、かつ解放のために宣誓することが必要である。
§38.1.7.1Plane quaeritur, si quis liberto suo legauerit, si filio suo iuranerit se decem operarum nomine praestaturum, an obligetur iurando.
実に問題となるのは、もしある者がその解放自由人に対して、もしわが子に対して自分が労役十日を提供すると宣誓するならばという条件で遺贈をした場合、彼が宣誓によって拘束されるかということである。
et Celsus Iuuentius obligari cum ait paruique referre, quam ob causam de operis libertus iurauerit: et ego Celso adquiesco.
そしてケルスス・ユウェンティウスは、彼は拘束されると言い、解放自由人がいかなる理由で労役について宣誓したかはほとんど重要ではないとしている。 そして私もケルススに同意する。
§38.1.7.2Iurare autem debet post manumissionem, ut obligetur: et siue statim siue post tempus iurauerit, obligatur.
しかし、拘束されるためには、解放の後に宣誓しなければならない。 そして直ちにであれ、時間が経過した後であれ、宣誓すれば拘束される。
§38.1.7.3Iurare autem debet operas donum munus se praestaturum, operas qualescumque, quae modo probe iure licito inponuntur.
そして、労役、贈り物、義務的贈り物を提供するということを宣誓しなければならない。 労役がいかなるものであれ、それがただ適切に、かつ法的に許される形で課されるものである限りにおいて。
§38.1.7.4Rescriptum est a diuo Hadriano et deinceps cessare operarum persecutionem aduersus eum, qui ex causa fideicommissi ad libertatem perductus est.
神君ハドリアヌスおよびその後の皇帝たちにより、遺言信託の原因によって解放に至った者に対しては、労役の請求は行われないと勅答された。
§38.1.7.5Dabitur et in impuberem, cum adoleuerit, operarum actio: sed interdum et quamdiu impubes est: nam huius quoque est ministerium, si forte uel librarius uel nomenculator uel calculator sit uel histrio uel alterius uoluptatis artifex.
労役訴権は未成年者に対しても、彼が成人した時に与えられる。 しかし、場合によっては、彼が未成年である間にも与えられる。 なぜなら、もし他ならぬ彼がたまたま写字生、名呼役、計算手、役者、またはその他の娯楽の技術者であるならば、その奉仕もまた価値があるからである。
§38.1.7.6Si liberi patroni ex inaequalibus partibus essent instituti, utrum pro parte dimidia an pro hereditariis habeant operarum actionem? et puto uerius liberos pro aequalibus habituros actionem.
もしパトロヌスの子供たちが不均等な持分で相続人に指定されていた場合、彼らは労役訴権を、半分ずつ持つのか、それとも相続持分に応じて持つのか。 And私は、子供たちは均等な持分に応じて訴権を持つとする方がより正しいと考える。
§38.1.7.7Parui autem refert, in potestate fuerint liberi an uero emancipati.
また、子供たちが家権に服していたか、それとも家権から解放されていたかは、ほとんど重要ではない。
§38.1.7.8Sed si in adoptionem datum heredem scripserit patronus, magis est, ut operae ei debeantur.
しかし、もしパトロヌスが養子に出した子供を相続人として指定していた場合、彼に対しても労役が提供されねばならないとする方がより有力である。
§38.1.7.9Nec patronae liberi summouentur ab operarum petitione.
また、女パトロヌスの子供たちも、労役の請求から排除されない。