Humanitext Reader

ユスティニアヌス1世 · 学説彙纂 §37.4.10.pr-37.4.10.6

養子縁組や解放された子による遺言に反する遺産占有

5738 / 9271 箇所 · ラテン語

要旨

養子縁組、解放、廃嫡などの様々な状況にある子が、政務官告示に基づき遺言に反する遺産占有を請求できる条件やその効果について論じている。

[ULPIANUS libro quadragesimo ad edictum. ] §37.4.10.prSi post mortem testatoris heres institutus filius in adoptionem se dederit, bonorum possessionem contra tabulas accipere potest, quia scriptis heredibus instituti non solet nocere adoptio.
[ウルピアーヌス執筆『告示注解』第四十巻] 遺言者の死後に、相続人に指定された子が自らを養子に出した場合、彼は遺言に反する遺産占有を受け取ることができる。 なぜなら、指定相続人として指定された者に対して、養子縁組が不利益を及ぼすことは通常ないからである。
§37.4.10.1Si filius in adoptionem datus auo materno heres institutus sit a patre naturali, commisso per alium edicto magis est, ut bonorum possessionem accipere possit: nec enim exigimus, ut adeat hereditatem, sed sufficit, ut ei delata sit adquirique possit.
母方の祖父に養子に出された子が、実父によって相続人に指定された場合、他の者によって告示が発動されたときには、彼が遺産占有を受け取ることができるとするのがより妥当である。 なぜなら、我々は彼が相続を承認することを要求せず、ただ、相続が彼に提示され、かつ取得可能であることで十分だからである。
§37.4.10.2Si in adoptionem datus, posteaquam iussu patris adoptiui hereditatem adiit, emancipatus fuerit, potest contra tabulas bonorum possessionem accipere hereditatemque ipse potius habebit, quam pater adoptiuus.
養子に出された者が、養父の命令によって相続を承認した後に解放された場合、彼は遺言に反する遺産占有を受け取ることができ、遺産は養父よりもむしろ彼自身が保有することになる。
§37.4.10.3Illud notandum est, quod et si adierit hereditatem in adoptionem datus, contra tabulas ei datur: alias autem si quis legatum si quis portionem sibi datam adgnouerit, a contra tabulas bonorum possessione repellendus est.
次のことは注目に値する。 すなわち、たとえ養子に出された者が相続を承認していたとしても、彼に遺言に反する遺産占有が与えられるということである。 しかし他の場合には、もし誰かが遺贈を、あるいは自分に与えられた持分を認めたならば、彼は遺言に反する遺産占有から退けられねばならない。
§37.4.10.4Liberi, qui contra tabulas habere non possunt, nec partem faciunt, si per alios committatur edictum: quo enim bonum est eis fauere ut partem faciant, nihil habituris?
遺言に反して遺産を保有することができない子らは、他の者によって告示が発動されたとしても、分け前を構成しない。 なぜなら、何も得る見込みのない者たちに対して、彼らが分け前を構成するように便宜を図ることに、何の益があろうか。
§37.4.10.5Exheredati liberi quemadmodum edictum non committunt, ita nec commisso per alios edicto cum illis uenient ad bonorum possessionem unaque eis querella superest, si de inofficioso dicant.
廃嫡された子らは、自ら告示を発動させないのと同様に、他の者によって告示が発動された場合にも、彼らとともに遺産占有に与ることはなく、彼らに残された唯一の不服申し立ては、遺言無効を主張することである。
§37.4.10.6Hi, qui propter alios contra tabulas bonorum possessionem petunt, non exspectant ut praeteriti possessionem accipiant, uerum ipsi quoque bonorum possessionem petere contra tabulas possunt: cum enim semel beneficio aliorum ad id beneficium fuerint admissi, iam non curant, petant illi nec ne bonorum possessionem.
他の者のおかげで遺言に反する遺産占有を請求する者たちは、無視された者が遺産占有を受け取るのを待つことなく、自らもまた遺言に反する遺産占有を請求することができる。 なぜなら、彼らは一度、他人の恩恵によってその恩恵に与ることを許された以上、その他人が遺産占有を請求するか否かを、もはや気にしないからである。

語釈・文法注

  1. §37.4.10.1auo materno — 与格であり、"heres institutus sit" に係るのではなく、"in adoptionem datus" に係る。「母方の祖父に養子に出された(子)」と解する。
  2. §37.4.10.4nihil habituris — habeo の未来能動分詞の与格複数であり、先行する "eis" に一致して「何も得る見込みのない者たちに対して」という譲歩または状態を表す。
  3. §37.4.10.5de inofficioso — "de inofficioso testamento"(遺言無効)の testamento が省略された形であり、「遺言無効について(主張する)」を意味する。

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ユスティニアヌス1世, 学説彙纂 §37.4.10.pr-37.4.10.6. Humanitext Reader, https://reader.humanitext.ai/text/urn:cts:latinLit:phi2806.phi002.humanitext-lat1:37.4.10.pr-37.4.10.6

AIによる草稿訳である旨と閲覧日を添えてください。

訳文・注・要旨はAIによる草稿で、読者の指摘により改訂されています。