[ULPIANUS libro trigesimo nono ad edictum. ] §37.4.1.prIn contra tabulas bonorum possessione liberos accipere debemus siue naturales siue adoptiuos, si neque instituti neque exheredati sunt.
［ウルピアーヌス、告示注解第三十九巻］遺言に反する遺産占有において、我々は、実子であれ養子であれ、彼らが相続人に指定されてもおらず廃除もされていない場合には、子らを受け入れるべきである。
§37.4.1.1Uocantur autem ad contra tabulas bonorum possessionem liberi eo iure eoque ordine, quo uocantur ad successionem ex iure ciuili.
しかしながら、子らは、市民法に基づく相続へと召喚されるのと同じ権利および同じ順位によって、遺言に反する遺産占有へと召喚される。
§37.4.1.2Haec autem clausula etiam ad postumos uidetur pertinere.
そして、この条項は遺後子（死後に生まれた子）にも適用されると解される。
§37.4.1.3Sed et si ab hostibus postliminio redierint filii, Pomponius putat ad contra tabulas bonorum possessionem eos admitti.
しかし、もし子らが敵の手からポストリミニウム（帰還権）によって帰還したならば、ポンポニウスは、彼らが遺言に反する遺産占有に認められると考える。
§37.4.1.4Si ex tribus filiis unus ab hostibus captus sit, duobus, qui sunt in ciuitate, bessis bonorum possessio competit.
もし3人の息子のうち1人が敵に捕らえられている場合、市の中にいる2人の息子には、遺産の3分の2の遺産占有が認められる。
§37.4.1.5Idem et in postumo: nam quamdiu postumus speratur, in ea causa est, ut partem faciat.
遺後子についても同様である。 なぜなら、遺後子が期待されている限り、その子は（取り分の）一画を構成するような状態にあるからである。
§37.4.1.6Et sui iuris factos liberos inducit in bonorum possessionem praetor (siue igitur emancipati sunt siue alias exierunt de patris potestate, admittuntur ad bonorum possessionem): sed adoptiui patris non potest: ut enim admitti possit, ex liberis esse eum oportet.
また、自権者となった子らをも法務官は遺産占有に導入する（したがって、彼らが解放されたのであれ、あるいは他の方法で父の権力から脱したのであれ、彼らは遺産占有に認められる）。 しかし、養父（から解放された子）については、それはできない。 なぜなら、認められうるためには、その者が（養父の）子らの中に属している必要があるからである。
§37.4.1.7Qui habebat filium, habebat et nepotem ex eo, filium emancipauit et adoptauit in locum nepotis, deinde emancipauit: quaeritur an nepoti obstet.
ある者が息子を、またその息子からの孫を持っていた。 その者は息子を解放し、彼を孫の地位へと養子縁組し、その後に解放した。 この場合、これが孫の障害となるかが問われる。
et mihi magis uidetur hunc nepotem non excludi, siue pater eius in adoptione mansisset quasi nepos siue emancipatus est: puto enim et emancipato patre nepotem quoque cum patre suo ex edicto admitti.
そして私には、その父親が養子として孫のような地位に留まっていたのであれ、あるいは解放されたのであれ、この孫は排除されないとする方がより妥当に思われる。 なぜなら、父親が解放された場合であっても、孫もまたその父親とともに告示に基づいて認められると私は考えるからである。
§37.4.1.8Filium habuit et ex eo nepotem: filius emancipatus uel in potestate manens deportatus est: quaeritur, an nepoti noceat.
（ある者が）息子と、その息子からの孫を持っていた。 息子は解放された後、または家長権力に留まったまま、追放された。 これが孫に不利益を及ぼすかが問われる。
et uerius est in utroque casu nepotem admittendum: deportatos enim mortuorum loco habendos.
どちらの場合であっても、孫は認められるべきとする方がより真実である。 なぜなら、追放された者は死者の地位にあるものとみなされるべきだからである。
§37.4.1.9Si et pater et filius deportati sint et ambo restituti, dicemus ad bonorum possessionem admitti filium.
もし父と息子の双方が追放され、かつ双方が（市民権を）回復されたならば、息子は遺産占有に認められると言うべきである。
sed et si filius in metallum damnatus uel alia poena, quae seruum efficit, restitutus sit, nihilo minus admittetur: aliter non.
しかしまた、もし息子が鉱山労働刑に処されたか、あるいは奴隷とするような他の刑罰に処された後、回復された場合であっても、同様に認められる。 そうでなければ認められない。