Humanitext Reader

ユスティニアヌス1世 · 学説彙纂 §34.1.22.pr-34.1.22.1

扶養額の算定基準と代替遺贈の効力

5158 / 9271 箇所 · ラテン語

要旨

信託遺贈で扶養の額が未指定の場合の算定基準と、扶養債務の代わりに葡萄園を付言付きで遺贈した場合の法的効果について解説している。

[UALENS libro primo fideicommissorum.
[ウァレンス『信託遺贈論』第1巻。
] §34.1.22.prCum alimenta per fideicommissum relicta sunt non adiecta quantitate, ante omnia inspiciendum est, quae defunctus solitus fuerat ei praestare, deinde quid ceteris eiusdem ordinis reliquerit: si neutrum apparuerit, tum ex facultatibus defuncti et caritate eius, cui fideicommissum datum erit, modus statui debebit.
] 信託遺贈によって扶養が遺贈されたが、その量が指示されていなかった場合、何よりもまず、被相続人が彼に提供することに慣れていたものが検討されるべきであり、次いで、同じ身分の他の人々に彼が何を残したかが検討されるべきである。 もしどちらも明らかにならないならば、そのときには被相続人の財力と、信託遺贈を与えられた者に対する彼の愛情から、額が決定されなければならない。
§34.1.22.1Qui fratris sui libertis alimenta debebat, his testamento uineas cum hac adiectione reliquerat 'ut habeant, unde se pascant'.
自分の兄弟の解放自由人たちに扶養を負っていたある人が、彼らに遺言によって、「彼らが自らを養う糧を得るように」という付言を添えて葡萄園を遺贈していた。
si pro alimentis uineas reliquisset, non aliter eis ex fideicommissi causa eas praestari debere, quam si testamenti obligatione heredes liberassent: aut, si id omissum fuisset et postea ex testamento agerent, doli mali exceptione tutum heredem futurum, scilicet si non minus ualent uineae quam alimentorum aestimatio.
もし彼が扶養の代わりに葡萄園を遺贈していたのであれば、信託遺贈に基づいてそれらが提供されるべきなのは、彼らが遺言上の義務から相続人たちを免除した場合に限られる。 あるいは、もしそれが怠られ、彼らが後に遺言に基づいて訴訟を起こしたならば、相続人は悪意の抗弁によって保護されることになる。 もちろん、それは葡萄園の価値が扶養の評価額を下回らない場合に限る。
illam autem adiectionem 'ut habeant unde se pascant' magis ad causam praelegandi quam ad usum fructum constituendum pertinere.
しかし、「彼らが自らを養う糧を得るように」というあの付言は、使用収益権を設定するためというよりは、むしろ先有遺贈の動機を示すことに関連しているのである。

語釈・文法注

  1. §34.1.22.prnon adiecta quantitate — 名詞 quantitate と過去分詞 adiecta(否定の non を伴う)からなる、名詞+分詞パターンの独立奪格(絶対奪格)構文であり、「量が付け加えられないままに」という付帯状況ないし条件を表している。
  2. §34.1.22.1non aliter eis... quam si... — 否定の副詞句 non aliter と、比較・条件を表する quam si(〜である場合より他にはない、すなわち、〜である場合に限る)の相関表現。この条件節(si... liberassent)は、主節の対格不定詞句(eas praestari debere)の内容に対する必須条件を規定している。
  3. §34.1.22.1debere, futurum, pertinere — これらの不定詞(debere、futurum [esse]、pertinere)は、いずれもウァレンスの法的な意見や解釈を伝える間接話法(oratio obliqua)の主節として、対格不定詞(A.C.I.)構文を形成している。主文を導く「〜と判断した/述べた」という趣旨の動詞は明示されず、法学者の解説として自律的に続いている。

この箇所を引用する

ユスティニアヌス1世, 学説彙纂 §34.1.22.pr-34.1.22.1. Humanitext Reader, https://reader.humanitext.ai/text/urn:cts:latinLit:phi2806.phi002.humanitext-lat1:34.1.22.pr-34.1.22.1

AIによる草稿訳である旨と閲覧日を添えてください。

訳文・注・要旨はAIによる草稿で、読者の指摘により改訂されています。