[ULPIANUS libro sexto ad edictum. ] §3.2.6.pr'Furti' accipe siue manifesti siue nec manifesti.
[ウルピアーヌス、『告示注解』第6巻より] 「盗みの（訴え）」とは、明白な（窃盗）であれ、明白でない（窃盗）であれ、それとして理解せよ。
§3.2.6.1Sed si furti uel aliis famosis actionibus quis condemnatus prouocauit, pendente iudicio nondum inter famosos habetur: si autem omnia tempora prouocationis lapsa sunt, retro infamis est: quamuis si iniusta appellatio eius uisa sit, hodie notari puto, non retro notatur.
しかし、盗み、あるいはその他の不名誉を伴う訴えによって有罪を宣告された者が上訴した場合、訴訟の係属中は未だ不名誉な者のうちには数えられない。 しかし、もし上訴のすべての期限が経過してしまったなら、遡って不名誉とされる。 もっとも、彼の上訴が不当であると判断された場合には、今日において不名誉の烙印を押されると私は考えるのであり、遡って押されるのではない。
§3.2.6.2Si quis alieno nomine condemnatus fuerit, non laborat infamia: et ideo nec procurator meus uel defensor uel tutor uel curator uel heres furti uel ex alia simili specie condemnatus infamia notabuntur, nec ego, si ab initio per procuratorem causa agitata est.
もし誰かが他人の名において有罪を宣告されたなら、不名誉を被ることはない。 したがって、私の代理人、防衛人、後見人、保佐人、あるいは相続人が、盗み、または他の同様の種類の訴えで有罪を宣告されても不名誉の烙印を押されることはなく、また私も、もし当初から代理人を介して訴訟が争われたのであれば、（不名誉を被ることは）ない。
§3.2.6.3'Pactusue' inquit 'erit': pactum sic accipimus, si cum pretio quantocumque pactus est: alioquin et qui precibus inpetrauit ne secum ageretur erit notatus nec erit ueniae ulla ratio, quod est inhumanum.
告示は「あるいは和解した者」と言う。 和解とは、いくばくかでも対価を伴って和解した場合をこのように我々は理解する。 そうでなければ、懇願によって自分に対して訴訟が提起されないように認めさせた者までもが不名誉の烙印を押されることになり、容赦の余地が全くなくなってしまい、それは非人道的なことである。
§3.2.6.4Qui iussu praetoris pretio dato pactus est, non notatur.
政務官の命令により、対価を支払って和解した者は、烙印を押されない。
sed et si iureiurando delato iurauerit quis se non deliquisse, non erit notatus: nam quodammodo innocentiam suam iureiurando adprobauit.
しかしまた、宣誓を提示されて、自分が罪を犯していないことを宣誓した者も、烙印を押されない。 なぜなら、ある意味で彼は、宣誓によって自分の無罪を証明したからである。
§3.2.6.5'Mandati condemnatus': uerbis edicti notatur non solum qui mandatum suscepit, sed et is, qui fidem, quam aduersarius secutus est, non praestat.
「委任で有罪宣告された者」：告示の文言によれば、委任を引き受けた者だけでなく、相手方が期待した信義を尽くさなかった者も烙印を押される。
ut puta fideiussi pro te et solui: mandati te si condemnauero, famosum facio.
例えば、私があなたのために保証人となって支払ったとする。 もし私が委任（の訴え）によってあなたを有罪とさせたなら、私はあなたを不名誉にする。
§3.2.6.6Illud plane addendum est, quod interdum et heres suo nomine damnatur et ideo infamis fit, si in deposito uel in mandato male uersatus sit: non tamen in tutela uel pro socio heres suo nomine damnari potest, quia heres neque in tutelam neque in societatem succedit, sed tantum in aes alienum defuncti.
次のことは明らかに付け加えられねばならない。 すなわち、寄託や委任において不当な行為を行った場合には、相続人も時として自分自身の名において有罪を宣告され、そのために不名誉となるということである。 しかし、後見や組合の訴えにおいては、相続人は自分自身の名において有罪を宣告されえない。 なぜなら、相続人は後見や組合の地位を相続するのではなく、被相続人の債務のみを相続するからである。
§3.2.6.7Contrario iudicio damnatus non erit infamis: nec immerito.
反対訴訟において有罪を宣告された者は、不名誉にはならない。 そしてそれは当然である。
nam in contrariis non de perfidia agitur, sed de calculo, qui fere iudicio solet dirimi.
というのも、反対訴訟においては裏切り行為が問題になるのではなく、精算が問題となるのであり、それはたいてい裁判によって決着がつけられるものだからである。