[SCAEuOLA libro sexto quaestionum. ] §28.2.29.10In omnibus his speciebus illud seruandum est, ut filius dumtaxat, qui est in potestate, ex aliqua parte sit heres institutus: nam frustra exheredabitur post mortem suam: quod non esse necessario in eo filio, qui apud hostes est, si ibi decedat et in nepote certe et pronepote, quorum si liberi heredes instituantur, institutionem numquam exigemus, quia possunt praeteriri.
これらすべての事例において、次のことが守られなければならない。 すなわち、少なくとも家父権内にある息子は、何らかの割合で相続人に指定されていること（あるいは廃除されていること）を要する。 なぜなら、彼の死後に彼を廃除することは無駄だからである。 このことは、敵方に捕らえられている息子については、彼がそこで死亡する場合には必ずしも必要ではなく、また、孫や曾孫についても確実に必要ではない。 彼らの子が相続人に指定される場合、我々は彼ら［孫や曾孫］の指定を決して要求しない。 なぜなら彼らは見落とされてもよいからである。
§28.2.29.11Nunc de lege Uellea uideamus.
次にウェッレイウス法について見てみよう。
uoluit uiuis nobis natos similiter non rumpere testamentum.
同法は、我々の生存中に生まれた者たちも同様に遺言を破棄しないことを欲した。
§28.2.29.12Et uidetur primum caput eos spectare, qui, cum nascerentur, sui heredes futuri essent.
そして、第一条は、生まれる時に自己の相続人となるであろう人々を対象にしていると思われる。
et rogo, si filium habeas et nepotem nondum natum tantum ex eo heredem instituas, filius decedat, mox uiuo te nepos nascatur? ex uerbis dicendum est non rumpi testamentum, ut non solum illud primo capite notauerit, si nepos, qui eo tempore instituatur, quo filius non sit, uerum et si uiuo patre nascatur: quid enim necesse est tempus testamenti faciendi respici, cum satis sit obseruari id tempus quo nascitur? nam etsi ita uerba sunt: 'qui testamentum faciet, is omnis uirilis sexus, qui ei suus heres futurus erit' et cetera.
そしてお尋ねするが、もしあなたが息子を持っており、まだ生まれていない孫だけを彼から相続人に指定し、息子が死亡し、間もなくあなたの生存中に孫が生まれるとしたらどうか。 ［同法の］文言からすれば、遺言は破棄されないと言うべきである。 それにより、彼［立法者］は第一条において、息子がいない時点で指定される孫の場合だけでなく、［孫が］（祖）父の生存中に生まれる場合をも対象としたことになる。 というのも、生まれる時点が考慮されれば十分であるのに、なぜ遺言作成の時点を顧みる必要があるだろうか。 なぜなら、たとえ文言が『遺言を作成する者は、彼にとって自己の相続人となるであろうすべての男性の……』等々となっているとしても［そうであるからだ］。
Etiam si uiuente §28.2.29.13parente uiuo nascantur, sequenti parte succedentes in locum liberorum non uult rumpere testamentum: et ita interpretandum est, ut, si et filium et nepotem et pronepotem habeas, mortuis utrisque pronepos institutus succedens in sui heredis locum non rumpat.
祖父の生存中に生存して生まれる場合であっても、後続の部分において、子の地位に承継する者たちが遺言を破棄することを［同法は］欲しないのである。 そして、次のように解釈されるべきである。 すなわち、もしあなたが息子と孫と曾孫を持っており、その双方が死亡した後に、指定された曾孫が自己の相続人の地位に承継して、［遺言を］破棄しないように、と。
et bene uerba se habent 'si quis ex suis heredibus suus heres esse desierit' ad omnes casus pertinentia, quos supplendos in Galli Aquili sententia diximus: nec solum, si nepos uiuo patre decedat, nec succedens pronepos auo mortuo rumpat, sed et si superuixit patri ac decedat, dummodo heres institutus sit aut exheredatus.
そして、『もし自己の相続人のうちの誰かが自己の相続人であることをやめるならば』という文言は適切であり、我々がガッルス・アクィリウスの意見において補われるべきだと言ったすべての状況に該当する。 すなわち、孫が父親の生存中に死亡し、承継する曾孫が祖父の死亡時に遺言を破棄しない場合だけでなく、彼［孫］が父親より長生きして死亡する場合であっても、相続人に指定されているか廃除されている限りにおいて［そうである］。
§28.2.29.14uidendum, num hac posteriore parte 'si quis ex suis heredibus suus heres esse desierit, liberi eius' et cetera 'in locum suorum sui heredes succedunt', possit interpretatione induci, ut, si filium apud hostes habens nepotem ex eo heredem instituas, non tantum si uiuo te filius decedat, sed etiam post mortem, antequam ab hostibus reuersus fuerit, succedendo non rumpet: nihil enim addidit, quo significaret tempus: nisi quod, licet audenter, possis dicere uiuo patre hunc suum heredem esse desisse, licet post mortem decedat, quia nec redit nec potest redire.
この後半部分の『もし自己の相続人のうちの誰かが自己の相続人であることをやめるならば、その子らが……自己の相続人の地位に自己の相続人として承継する』という規定により、次のような解釈が導入され得るか検討されなければならない。 すなわち、敵方に捕らえられている息子を持ち、その息子からの孫を相続人に指定している場合、あなたの生存中に息子が死亡する場合だけでなく、［あなたの］死後であっても彼が敵方から帰還する前に［死亡した場合］、［孫が］承継することによって［遺言を］破棄しない、という解釈である。 なぜなら、［法は］時間を意味するいかなる言葉も付け加えなかったからである。 ただし、大胆ではあるが、彼が死後に死亡するとしても、帰還せず、帰還することもできないのであるから、父親（遺言者）の生存中にこの者が自己の相続人であることをやめたのだ、と言うことができる場合は別である。
§28.2.29.15difficili est, si filium habeas et nepotem nondum natum instituas isque nascatur uiuo patre suo ac mox pater decedat: non enim suus heres est tempore quo nascatur nec posteriori alii succedendo prohiberi uidetur rumpere quam qui iam natus erit.
もしあなたが息子を持っており、まだ生まれていない孫を指定し、その孫が彼の父親の生存中に生まれ、間もなく父親が死亡する場合、それは困難である。 なぜなら、彼は生まれた時点では自己の相続人ではなく、後半部分において、他の者に承継することによって遺言を破棄することを禁止されているのは、すでに生まれている者だけであると思われるからである。
denique et superiore capite ut liceat institui nondum natos, qui cum nascentur sui erunt, permittit, posteriore capite non permittit institui, sed uetat rumpi neue ob eam rem minus ratum esset, quod succedit.
要するに、前半部分では、生まれた時に自己の相続人となるような、まだ生まれていない者たちを指定することを許容しているが、後半部分では指定することを許容しているのではなく、［承継者が］承継することによって［遺言が］破棄されることを禁止し、あるいはそのことのために有効性が減じられないようにしているのである。
porro procedere debet, ut utiliter sit institutus: quod nullo iure potuit qui nondum natus erat.
さらに、有効に指定されていることが前提とならなければならない。 しかし、まだ生まれていない者については、いかなる法によってもそのような指定はできなかった。
Iuliano tamen uideretur duobus quasi capitibus legis commixtis in hoc quoque inducere legem, ne rumpantur testamenta.
それでも、ユリアヌスには、法の二つの条文がいわば混淆されることによって、この場合にも遺言が破棄されないというルールを法が導入しているように思われた。
§28.2.29.16Quaeremus tamen, cum recepta est Iuliani sententia, an, si nascatur nepos uiuo patre suo, deinde emancipetur, sponte adire possit hereditatem.
しかし、ユリアヌスの意見が受け入れられているとして、もし孫が彼の父親の生存中に生まれ、その後に解放される場合、自ら進んで相続を承認できるかが問われる。
quod magis probandum est: nam emancipatione suus heres fieri non potuit.
これはむしろ認められるべきである。 なぜなら、解放によっては自己の相続人になることはできなかったからである。