[ULPIANUS libro trigesimo quinto ad edictum. ] §27.9.3.prSed si pecunia alterius pupilli alteri pupillo fundus sit comparatus isque pupillo uel minori traditus, an pignoris obligationem possit habere is, cuius pecunia fundus sit emptus? et magis est, ut saluum sit ius pignoris secundum constitutionem imperatoris nostri et diui patris eius ei pupillo, cuius pecunia comparatus est fundus.
[ウルピアーヌス、『告示注解』第35巻]\n\nしかし、ある被後見人の資金によって、別の被後見人のために土地が購入され、それが被後見人または未成年者に引き渡された場合、その資金によって土地が購入された者は、質権の債務を有することができるであろうか。 そして、我々の皇帝およびその神聖なる父の勅令に従い、その資金によって土地が購入された被後見人のために、質権の権利が維持されるとする方がより妥当である。
§27.9.3.1Pignori tamen capi iussu magistratus uel praesidis uel alterius potestatis et distrahi fundus pupillaris potest.
\n\nしかし、被後見人の土地は、政務官、属州総督、またはその他の権力者の命令によって、質として差し押さえられ、売却されることができる。
sed et in possessionem mitti rerum pupillarium a praetore quis potest et ius pignoris contrahitur, siue legatorum seruandorum causa siue damni infecti, ut procedat, iuberi etiam possideri poterit: hae enim obligationes siue alienationes locum habent, quia non ex tutoris uel curatoris uoluntate id fit, sed ex magistratuum auctoritate.
しかし、政務官によって被後見人の財産の占有が認められることもあり、そこから質権が成立する。 それが、遺贈の保全のためであれ、未発生の損害のためであれ、手続が進められるように、占有することも命令され得る。 なぜなら、これらの債務または処分は認められるのであって、それは後見人や保佐人の意思からではなく、政務官の権威によってなされるからである。
§27.9.3.2Item quaeri potest, si fundus a tutore petitus sit pupillaris nec restituatur, an litis aestimatio oblata alienationem pariat, et magis est, ut pariat: haec enim alienatio non sponte tutorum fit.
\n\n同様に、もし被後見人の土地が後見人から請求され、それが返還されない場合、提示された訴訟評価額の支払いが処分を生じさせるかという点が問われ得る。 そして、処分を生じさせるとする方がより妥当である。 なぜなら、この処分は後見人の自発的な意思によってなされるものではないからである。
§27.9.3.3Idemque erit dicendum et si fundus petitus sit, qui pupilli fuit, et contra pupillum pronuntiatum tutoresque restituerunt: nam et hic ualebit alienatio propter rei iudicatae auctoritatem.
\n\nそして、もし被後見人に属していた土地が請求され、被後見人に不利な判決が下され、後見人たちがそれを返還した場合にも、同様のことが言われるべきである。 なぜなら、この場合にも、既判力の権威により処分は有効となるからである。
Si ius ἐμφυτευτικὸν §27.9.3.4uel ἐμβατευτικὸν habeat pupillus, uideamus, an distrahi hoc a tutoribus possit.
もし被後見人が永小作権を\n\nまたは侵入権を有している場合、これが後見人たちによって売却され得るか否かを検討してみよう。
et magis est non posse, quamuis ius praedii potius sit.
そして、それが土地に対する権利であるとしても、売却できないとする方がより妥当である。
§27.9.3.5Nec usus fructus alienari potest, etsi solus fuit usus fructus pupilli.
\n\nまた、用益権も処分されることはできない。 たとえ用益権だけが被後見人のものであったとしても同様である。
an ergo hic nec non utendo amittatur, si tutor causam praebuerit huius rei? et manifestum est restaurari debere.
では、もし後見人がこの原因を作った場合、不使用によってそれが消滅することもないのであろうか。 そして、それが回復されるべきであることは明らかである。
sed si proprietatem habeat pupillus, non potest usum fructum uel usum alienare, quamuis oratio nihil de usu fructu loquatur.
しかし、もし被後見人が所有権を有している場合、用益権または使用権を処分することはできない。 たとえ演説が用益権について何も述べていないとしてもである。
simili modo dici potest nec seruitutem imponi posse fundo pupilli uel adulescentis nec seruitutem remitti, quod et in fundo dotali placuit.
同様に、被後見人または未成年者の土地に地役権を設定することも、地役権を免除することもできないと言うことができる。 これは持参金地についても承認されていることである。
§27.9.3.6Si lapidicinas uel quae alia metalla pupillus habuit stypteriae uel cuius alterius materiae, uel si cretifodinas argentifodinas uel quid aliud huic simile,
\n\nもし被後見人が、明礬石またはその他の物質の石切場やその他の鉱山を、あるいは白土採掘場や銀山、またはこれらに類するその他のものを有していたならば、