Humanitext Reader

ユスティニアヌス1世 · 学説彙纂 §25.1.5.pr-25.1.5.3

必要費による持参金減少の態様と有益費の意義

3664 / 9271 箇所 · ラテン語

要旨

持参金が必要費によって物理的または当然に(ipso iure)減少するのかという区別を、財産が有体物であるか金銭であるかに基づいて議論し、未精算の費用請求および有益費の定義について述べる。

[ULPIANUS libro trigesimo sexto ad Sabinum. ] §25.1.5.prQuod dicitur necessarias impensas dotem minuere, sic erit accipiendum, ut et Pomponius ait, non ut ipsae res corporaliter deminuantur, ut puta fundus uel quodcumque aliud corpus: etenim absurdum est deminutionem corporis fieri propter pecuniam.
[ウルピアーヌス、サビヌス註釈第36巻] 必要費が持参金を減少させると言われていることは、ポンポニウスも言うように、土地やその他いかなる有体物であれ、物品それ自体が物理的に減少することとしてではなく、次のように解釈されなければならない。 なぜなら、金銭のために有体物の物理的減少が起こるということは不条理だからである。
ceterum haec res faciet desinere esse fundum dotalem uel partem eius.
さらに、このこと(物理的減少)は土地、あるいはその一部が持参金の土地であることをやめさせることになるであろう。
manebit igitur maritus in rerum detentationem, donec ei satisfiat: non enim ipso iure corporum, sed dotis fit deminutio.
したがって、夫は弁済を受けるまで、それらの物を所持し続けるであろう。 なぜなら、法律上当然に起こる減少は、有体物の減少ではなく、持参金の減少だからである。
ubi ergo admittimus deminutionem dotis ipso iure fieri? ubi non sunt corpora, sed pecunia: nam in pecunia ratio admittit deminutionem fieri.
では、我々は持参金の減少が法律上当然に起こるということをどこで認めるのか。 有体物ではなく、金銭が存在するところにおいてである。 なぜなら、金銭においては、減少が起こることを理性が認めるからである。
proinde si aestimata corpora in dotem data sint, ipso iure dos deminuetur per inpensas necessarias.
したがって、評価された有体物が持参金として与えられたならば、必要費によって法律上当然に持参金は減少するであろう。
hoc de his inpensis dictum est, quae in dotem ipsam factae sint: ceterum si exstrinsecus, non imminuent dotem.
このことは、持参金そのものに対して行われた支出について言われている。 しかし、もし外部的なものであるなら、それらは持参金を減少させない。
§25.1.5.1Sed si inpensis necessariis mulier satisfecerit, utrum dos crescat an uero dicimus ex integro uideri dotem? et ego, ubi pecunia est, non dubito dotem uideri creuisse.
しかし、もし妻が必要費を弁済したならば、持参金は増加するのか、それとも我々は持参金が最初から(元通りに)存在するとみなされると言うべきか。 そして私(ウルピアーヌス)は、それが金銭であるところでは、持参金が増加したとみなされることに疑いを抱かない。
§25.1.5.2Si dos tota soluta sit non habita ratione inpensarum, uidendum est, an condici possit id, quod pro impensis necessariis compensari solet.
もし持参金の全体が、費用の考慮をされることなしに返還されたならば、必要費の代わりに相殺されるのが通例であるものを、不当利得として請求できるかどうかが検討されなければならない。
et Marcellus admittit condictioni esse locum: sed etsi plerique negent, tamen propter aequitatem Marcelli sententia admittenda est.
そしてマルケルスは、請求の余地があることを認めている。 しかし、たとえ大部分の者がこれを否定するとしても、公平の観点からマルケルスの方針が受け入れられるべきである。
§25.1.5.3Utiles autem impensae sunt, quas maritus utiliter fecit, remque meliorem uxoris fecerit, hoc est dotem,
他方、有益費とは、夫が有益に行い、かつ妻の財産、すなわち持参金をより良いものにした費用のことである、

語釈・文法注

  1. §25.1.5.prQuod dicitur necessarias impensas dotem minuere — 先行詞を欠く関係代名詞 `quod` が導く名詞節が主節の主語となる。節内の `necessarias impensas dotem minuere` は、受動態の動詞 `dicitur` の主語となる対格不定詞構文(「必要費が持参金を減少させるということ」)である。
  2. §25.1.5.prnon ut ipsae res corporaliter deminuantur — `non` によって否定的に導かれる `ut` 節は、前文の `sic erit accipiendum`(このように解釈されるべきである)の内容を実質的に補足説明し、「〜という解釈ではない」という限定的な意味を表している。
  3. §25.1.5.2condici possit id — `condici` は第三変化動詞 `condicere` の受動態現在不定詞。ローマ法における「不当利得返還訴権(condictio)によって請求されうる」という非人称的用法である。

この箇所を引用する

ユスティニアヌス1世, 学説彙纂 §25.1.5.pr-25.1.5.3. Humanitext Reader, https://reader.humanitext.ai/text/urn:cts:latinLit:phi2806.phi002.humanitext-lat1:25.1.5.pr-25.1.5.3

AIによる草稿訳である旨と閲覧日を添えてください。

訳文・注・要旨はAIによる草稿で、読者の指摘により改訂されています。