Humanitext Reader

ユスティニアヌス1世 · 学説彙纂 §24.1.55.pr

贈与金で購入された物と支払不能の夫への返還請求

3567 / 9271 箇所 · ラテン語

要旨

夫への金銭贈与後に夫が物品を購入し支払不能となった場合、妻が不当利得返還訴訟や有用物権訴訟を通じて、贈与された金銭の価値の限度または購入された物自体を回収できるかを論じる。

[PAULUS libro sexto quaestionum. ]
[パウルス、疑義集第6巻より] 妻が夫にお金を贈与した。
§24.1.55.prUxor marito suo pecuniam donauit: maritus ex pecunia sibi donata aut mobilem aut soli rem comparauit: soluendo non est et res extant: quaero, si mulier reuocet donationem, an utiliter condicticia experiatur? uidetur enim maritus, quamuis soluendo non sit, ex donatione locupletior effectus, cum pecunia mulieris res comparata exstet.
夫は自分に贈与されたお金から、動産または不動産のいずれかを購入した。 夫は支払不能であり、かつその物が現存している。 私は問う。 もし妻が贈与を撤回する場合、彼女は有益的に不当利得返還訴訟を提起できるだろうか。 なぜなら、夫は支払不能であるとはいえ、妻のお金で購入された物が現存している以上、贈与によってより富んだように思われるからである。
respondi: locupletiorem esse ex donatione negari non potest: non enim quaerimus, quid deducto aere alieno liberum habeat, sed quid ex re mulieris possideat.
私は回答した。 彼が贈与によってより富んでいることは否定できない。 なぜなら、私たちは負債を控除した後に彼が何を自由に所有しているかを問うのではなく、妻の財産に由来して何を占有しているかを問うからである。
solo enim separatur hic ab eo, cui res donata est, quod ibi res mulieris permanet et uindicare directo potest: et erit deterior causa uiri, si ei pecunia quatenus res ualet, non ultra id tamen quod donatum est, condicatur, quam si dotis iudicio conueniatur.
実際、この者は、物が贈与された者から以下の点でのみ区別される。 すなわち、後者の場合には妻の物自体が残留し、直接に所有権返還請求を行うことができるという点である。 そして、もし夫に対して、その物の価値の限度で、ただし贈与された額を超えない範囲で、お金の返還が請求されるならば、夫の立場は持参金訴訟において訴えられる場合よりも悪くなるであろう。
sed nihil prohibet etiam in rem utilem mulieri in ipsas res accommodare.
しかし、妻に対して、その物自体を対象とする有用物権訴訟を与えることをも、何ら妨げるものではない。

語釈・文法注

  1. §24.1.55.prsoluendo non est — 動名詞の与格を用いた非人称的な表現(または esse を伴う構文)で、「支払能力がない(債務超過である)」ことを意味する。soluendo は soluere(支払う)の与格。
  2. §24.1.55.prcondicticia — 女性単数奪格の形容詞で、名詞 actione(訴訟によって)が省略されている。不当利得返還訴訟(condictio)を指す。
  3. §24.1.55.prsolo enim separatur hic ab eo, cui res donata est, quod — 比較と理由提示の構造。hic(妻から「お金」を贈与され、それで物を購入した夫)と eo(妻から「物自体」を贈与された夫)を対比している。quod 節(〜という事実によって)が、その区別の唯一の根拠(solo)を説明している。
  4. §24.1.55.prin rem utilem — 女性単数対格の形容詞句で、accommodare(与える)の直接目的語である actionem が省略されている。法務官の職権により、物権訴訟(actio in rem)を準用・拡張した「有用物権訴訟」を指す。

この箇所を引用する

ユスティニアヌス1世, 学説彙纂 §24.1.55.pr. Humanitext Reader, https://reader.humanitext.ai/text/urn:cts:latinLit:phi2806.phi002.humanitext-lat1:24.1.55.pr

AIによる草稿訳である旨と閲覧日を添えてください。

訳文・注・要旨はAIによる草稿で、読者の指摘により改訂されています。