被害者が買主を相続した場合の約定訴訟

語釈・文法注

1. §21.2.30.prSi emptori, qui stipulatus sit furtis noxisque solutum esse, heres exstiterit is, cui seruus furtum fecerit — 条件節の主語は後続する指示代名詞 `is`（その人）であり、`emptori`（買主に）は `heres exstiterit`（相続人となった）にかかる与格である（「〜の相続人となる」）。`qui...` 節は `emptori` を、`cui...` 節は `is` をそれぞれ修飾する二重の関係節構造になっている。
2. §21.2.30.prquemadmodum si ipse alii praestitisset — 代名詞 `ipse` は被相続人である「買主」を指す。もし買主が生前に、奴隷の不法行為の被害者（他者 `alii`）に対して損害を賠償して（`praestitisset`）いたならば、買主は売主に対して約定に基づく訴え（actio ex stipulatu）を有していたはずである。今や被害者自身が買主の相続人となったため、この想定上の状況と同様の訴権が認められる。