Humanitext Reader

ユスティニアヌス1世 · 学説彙纂 §19.4.1.pr-19.4.1.4

売買契約と交換契約の構造的相違

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要旨

パウルスは、売買契約と物々交換(交換契約)の構造的相違を、代金と商品の区別、債務発生の契機(諾成性と要物性)、および不履行時の法的救済手段の観点から論じる。

[PAULUS libro trigesimo secundo ad edictum. ] §19.4.1.prSicut aliud est uendere, aliud emere, alius emptor, alius uenditor, ita pretium aliud, aliud merx.
[パウルス『告示注解』第32巻より] 売ることと買うことが別であり、買主と売主が別であるように、代金と商品は別のものである。
at in permutatione discerni non potest, uter emptor uel uter uenditor sit, multumque differunt praestationes.
しかし、物々交換においては、どちらが買主でどちらが売主であるかを区別することができず、また給付も大きく異なっている。
emptor enim, nisi nummos accipientis fecerit, tenetur ex uendito, uenditori sufficit ob euictionem se obligare possessionem tradere et purgari dolo malo, itaque, si euicta res non sit, nihil debet: in permutatione uero si utrumque pretium est, utriusque rem fieri oportet, si merx, neutrius.
すなわち、買主は、貨幣を受領者の所有に帰せしめない限り、売却に基づく訴えによって責任を負うが、売主にとっては、追奪に対して自ら責任を負い、占有を移転し、悪意から免れていることで十分であり、したがって、もし物が追奪されなければ、彼は何も負うところがない。 これに対して、物々交換において、もし両方の給付が代金であるとするなら、両方の物が相手の所有に帰さなければならず、もし商品であるとするなら、どちらの物も相手の所有に帰す必要がないことになる。
sed cum debeat et res et pretium esse, non potest permutatio emptio uenditio esse, quoniam non potest inueniri, quid eorum merx et quid pretium sit, nec ratio patitur, ut una eademque res et ueneat et pretium sit emptionis.
しかし、商品と代金の双方が存在しなければならない以上、物々交換が売買契約となることはあり得ない。 なぜなら、それらのうち何が商品で何が代金であるかを見出すことができず、また、同一の物が売られ、かつそれが買収の代金となることを法理が許さないからである。
§19.4.1.1Unde si ea res, quam acceperim uel dederim, postea euincatur, in factum dandam actionem respondetur.
それゆえ、私が受け取った、あるいは与えた物が、後に追奪された場合には、事実関係に基づく訴えが与えられるべきであると回答されている。
§19.4.1.2Item emptio ac uenditio nuda consentientium uoluntate contrahitur, permutatio autem ex re tradita initium obligationi praebet: alioquin si res nondum tradita sit, nudo consensu constitui obligationem dicemus, quod in his dumtaxat receptum est, quae nomen suum habent, ut in emptione uenditione, conductione, mandato.
また、売買は合意する者の単なる意思によって成立するが、物々交換は物の引渡しによって債務の端緒を与える。 さもなければ、物がまだ引き渡されていない場合にも、単なる合意によって債務が成立すると言うことになってしまうが、それは、売買、賃貸借、委任のように、独自の名称を有するものにおいてのみ認められていることである。
§19.4.1.3Ideoque Pedius ait alienam rem dantem nullam contrahere permutationem.
それゆえペディウスは、他人の物を与える者は、いかなる物々交換をも成立させないと言う。
§19.4.1.4Igitur ex altera parte traditione facta si alter rem nolit tradere, non in hoc agemus ut res tradita nobis reddatur, sed in id quod interest nostra illam rem accepisse, de qua conuenit: sed ut res contra nobis reddatur, condictioni locus est quasi re non secuta.
したがって、一方の側から引渡しがなされた後、他方が物の引渡しを拒む場合、私たちは、引き渡された物が私たちに返還されることを求めて訴えるのではなく、合意されたその物を受け取ることについての私たちの利益を求めて訴える。 しかし、他方、物が私たちに返還されるためには、目的が達成されなかったかのような不当利得返還請求の余地がある。

語釈・文法注

  1. §19.4.1.prnisi nummos accipientis fecerit — 「貨幣を受領者の所有に帰せしめない限り」。ローマ法における売買契約では、買主の義務は代金(貨幣)の所有権を売主に移転することである(fecerit accipientis)のに対し、売主の義務は所有権移転そのものではなく、占有を移転し追奪に対して担保を負うこと(possessionem tradere et ob euictionem se obligare)で足りる。この債務の非対称性が、双方が所有権移転を義務づけられる物々交換との最大の違いとされる。
  2. §19.4.1.2ex re tradita — 「物の引渡しによって」。売買、賃貸借、委任などの諾成契約(nudo consensu で成立)とは対照的に、物々交換(permutatio)は要物的な無名契約であり、一方の当事者による「物の現現実の引渡し」という事実があって初めて法的な債務(obligationi)が発生することを示す。
  3. §19.4.1.4in id quod interest... condictioni locus est — 一方の引渡し後に他方が不履行となった場合の二つの救済手段の対比。履行利益(id quod interest... accepisse)の填補を求める事実訴訟(actio in factum)と、既給付の返還を求める不当利得返還請求(condictio ob rem dati re non secuta)の選択を示している。

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ユスティニアヌス1世, 学説彙纂 §19.4.1.pr-19.4.1.4. Humanitext Reader, https://reader.humanitext.ai/text/urn:cts:latinLit:phi2806.phi002.humanitext-lat1:19.4.1.pr-19.4.1.4

AIによる草稿訳である旨と閲覧日を添えてください。

訳文・注・要旨はAIによる草稿で、読者の指摘により改訂されています。