ユスティニアヌス1世 · 学説彙纂 §18.4.7.pr

相続財産の存在要件と不成立時の代金返還

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要旨

相続財産の売買においては、対象となる相続財産が存在することが契約成立の要件であり、存在しない場合は売買は成立せず代金は不当利得として返還請求できることを説明する。

[IDEM libro quarto decimo ad Plautium. ] §18.4.7.prCum hereditatem aliquis uendidit, esse debet hereditas, ut sit emptio: nec enim alea emitur, ut in uenatione et similibus, sed res: quae si non est, non contrahitur emptio et ideo pretium condicetur.

[同著者、『プラウティウス註解』第14巻] 誰かが相続財産を売却したとき、売買が成立するためには相続財産が存在していなければならない。なぜなら、狩猟やそれに類する事例におけるように射幸が購入されるのではなく、物が購入されるからである。そして、もしそれが存在しないならば、売買は成立せず、それゆえに代金は返還請求されることになる。

語釈・文法注

§18.4.7.prut sit emptio — 目的を示す ut 節であり、「売買（契約）が成立するために（相続財産が存在しなければならない）」という意味を表す。
§18.4.7.prquae si non est — 関係代名詞の文頭連結（relative connection）の用法。quae は直前の女性名詞 res を指し、条件節 si non est の主語として機能している。
§18.4.7.prcondicetur — 動詞 condicere（不当利得の返還を請求する）の未来受動態三人称単数形。売買契約が成立しないため、支払われた代金は法律上の原因を欠く利得となり、不当利得返還請求訴訟（condictio）により返還請求の対象となることを示す。

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ユスティニアヌス1世, 学説彙纂 §18.4.7.pr. Humanitext Reader, https://reader.humanitext.ai/text/urn:cts:latinLit:phi2806.phi002.humanitext-lat1:18.4.7.pr

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訳文・注・要旨はAIによる草稿で、読者の指摘により改訂されています。