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ユスティニアヌス1世 · 学説彙纂 §16.3.1.14-16.3.1.27

第三者が介在する寄託関係と寄託訴訟の信義則上の効力

2404 / 9271 箇所 · ラテン語

要旨

第三者(解放奴隷や未成年者、奴隷)が介在する寄託関係における法的責任の帰属と、寄託訴訟が信義誠実の訴え(ボナ・フィデス訴え)として有する特性(果実の返還や評価宣誓など)について論じる。

[ULPIANUS libro trigensimo ad edictum. ] §16.3.1.14Idem Pomponius quaerit, si apud te uolentem me deponere iusseris apud libertum tuum deponere, an possim tecum depositi experiri.
同じくポンポニウスは、私があなたのもとに寄託することを望んでいるときに、あなたがあなたの解放奴隷のもとに寄託するようにと命じた場合、あなたに対して寄託訴訟で争うことができるかを問うている。
et ait, si tuo nomine, hoc est quasi te custodituro, deposuissem, mihi tecum depositi esse actionem: si uero suaseris mihi, ut magis apud eum deponam, tecum nullam esse actionem, cum illo depositi actio est: nec mandati teneris, quia rem meam gessi.
そして彼は、もしあなたの名前で、すなわちあたかもあなたが保管するかのように私が寄託したならば、私にはあなたに対する寄託訴訟があると言う。 しかし、もしあなたが私に、むしろ彼のもとに寄託するようにと勧めただけであれば、あなたに対する訴えはなく、彼に対する寄託訴訟がある。 そして委任訴訟によってあなたが責任を負うこともない。 なぜなら私は私自身の事務を行ったからである。
sed si mandasti mihi, ut periculo tuo apud eum deponam, cur non sit mandati actio, non uideo.
しかし、もしあなたが私に、あなたの危険において彼のもとに寄託するようにと委任したならば、なぜ委任訴訟がないのか、私には分からない。
plane si fideiussisti pro eo, Labeo omnimodo fideiussorem teneri ait, non tantum si dolo fecit is qui depositum suscepit, sed et si non fecit, est tamen res apud eum.
むろん、もしあなたが彼のために保証したならば、ラーベオーは保証人がいかなる場合も責任を負うと言う。 寄託を引き受けた者が悪意をもって行った場合だけでなく、行わなかった場合でも、ただし物が彼のもとにあるならば。
quid enim si fureret is, apud quem depositum sit, uel pupillus sit, uel neque heres neque bonorum possessor neque successor eius exstaret? tenebitur ergo, ut id praestet, quod depositi actione praestari solet.
なぜなら、もし寄託された相手が気が狂った場合、あるいは未成年者である場合、あるいはその相続人も財産占有者も承継人も存在しない場合はどうなるだろうか。 したがって、彼は、寄託訴訟によって支払われるべき通常(の額・物)を支払うべき義務を負うであろう。
§16.3.1.15An in pupillum, apud quem sine tutoris auctoritate depositum est, depositi actio detur, quaeritur.
後見人の授権なしに寄託された、未成年者に対する寄託訴訟が与えられるかが問われている。
sed probari oportet, si apud doli mali iam capacem deposueris, agi posse, si dolum commisit: nam et in quantum locupletior factus est, datur actio in eum et si dolus non interuenit.
しかし、悪意を認識する能力が既にある未成年者のもとに寄託したならば、彼が悪意を犯した場合には訴えを提起できるということが認められるべきである。 なぜなら、たとえ悪意が介在していなかったとしても、彼がどれだけ富まされたかの限度において、彼に対する訴えが与えられるからである。
§16.3.1.16Si res deposita deterior reddatur, quasi non reddita agi depositi potest: cum enim deterior redditur, potest dici dolo malo redditam non esse.
もし寄託された物が劣化した状態で返還されたならば、あたかも返還されなかったかのように寄託訴訟を提起することができる。 なぜなら、劣化した状態で返還されるとき、悪意によって返還されなかったと言い得るからである。
§16.3.1.17Si seruus meus deposuerit, nihilo minus depositi habebo actionem.
もし私の奴隷が寄託したならば、それにもかかわらず私は寄託の訴えを有するであろう。
§16.3.1.18Si apud seruum deposuero et cum manumisso agam, Marcellus ait nec tenere actionem, quamuis solemus dicere doli etiam in seruitute commissi teneri quem debere, quia et delicta et noxae caput sequuntur: erit igitur ad alias actiones competentes decurrendum.
もし私が奴隷のもとに寄託し、その後に解放された者に対して訴えを提起する場合、マルケルスは訴えは成立しないと言う。 我々は、奴隷の身分であったときに犯された悪意に対しても、その者が責任を負うべきであると通常言っているが(不法行為と不利益行為は身体に付き従うからである)、それでもそうである。 したがって、他の適当な訴えに頼るべきである。
§16.3.1.19Haec actio bonorum possessoribus ceterisque successoribus et ei, cui ex Trebelliano senatus consulto restituta est hereditas, competit.
この訴えは、財産占有者やその他の承継人、およびトレベッリウス信託遺贈元老院議決に基づいて遺産を返還された者に認められる。
§16.3.1.20Non tantum praeteritus dolus in depositi actione ueniet, sed etiam futurus, id est post litem contestatam.
寄託訴訟においては、過去の悪意だけでなく、将来の悪意、すなわち訴訟係属の後の悪意も対象となる。
§16.3.1.21Inde scribit Neratius, si res deposita sine dolo malo amissa sit et post iudicium acceptum reciperaretur, nihilo minus recte ad restitutionem reum compelli nec debere absolui, nisi restituat.
それゆえネラティウスは、もし寄託物が悪意なしに紛失し、訴訟引受の後に取り戻されたならば、それにもかかわらず被告は正当に返還を強制されるべきであり、返還しない限り無罪放免されるべきではないと書いている。
idem Neratius ait, quamuis tunc tecum depositi actum sit, cum restituendi facultatem non habeas horreis forte clusis, tamen si ante condemnationem restituendi facultatem habeas, condemnandum te nisi restituas, quia res apud te est: tunc enim quaerendum, an dolo malo feceris, cum rem non habes.
同じくネラティウスは言う、たとえ、例えば倉庫が閉鎖されていて返還する能力がないときにあなたに対して寄託の訴えが提起されたとしても、もし有罪判決の前に返還する能力を得たならば、返還しない限りあなたは有罪とされるべきである。 なぜなら物があなたのもとにあるからである。 というのも、悪意をもって行ったかどうかが問われるべきなのは、あなたが物を持っていないときだからである。
§16.3.1.22Est autem et apud Iulianum libro tertio decimo digestorum scriptum eum qui rem deposuit statim posse depositi actione agere: hoc enim ipso dolo facere eum qui suscepit, quod reposcenti rem non reddat.
他方、ユリアヌスの『学説彙纂』第13巻には、物を寄託した者は直ちに寄託訴訟を提起できると書かれている。 なぜなら、返還を求める者に対して物を返さないこと自体が、引き受けた者の悪意による行為だからである。
Marcellus autem ait non semper uideri posse dolo facere eum, qui reposcenti non reddat: quid enim si in prouincia res sit uel in horreis, quorum aperiendorum condemnationis tempore non sit facultas? uel condicio depositionis non exstitit?
しかしマルケルスは、返還を求める者に返さない者が、常に悪意をもって行っていると見なされ得るとは限らないと言う。 なぜなら、もし物が属州にあるか、または判決の時点で開ける手段のない倉庫にある場合はどうだろうか。 あるいは寄託の条件が成就していない場合はどうだろうか。
§16.3.1.23Hanc actionem bonae fidei esse dubitari non oportet.
この訴えが信義誠実の訴えであることは、疑う余地がない。
§16.3.1.24Et ideo et fructus in hanc actionem uenire et omnem causam et partum, dicendum est, ne nuda res ueniat.
したがって、物が裸のまま対象となることのないよう、果実も、またすべての利益(随伴物)や産子も、この訴えの対象に入ると言わなければならない。
§16.3.1.25Si rem depositam uendidisti eamque postea redemisti in causam depositi, etiamsi sine dolo malo postea perierit, teneri te depositi, quia semel dolo fecisti, cum uenderes.
もしあなたが寄託物を売却し、その後それを寄託の目的のために買い戻した場合、たとえその後悪意なしにそれが滅失したとしても、あなたは寄託について責任を負う。 なぜなら、売却したときに一度悪意を行ったからである。
§16.3.1.26In depositi quoque actione in litem iuratur.
寄託訴訟においても、訴訟物についての原告による評価宣誓がなされる。
§16.3.1.27Non solum si seruus meus, sed et si is qui bona fide mihi seruiat rem deposuerit, aequissimum erit dari mihi actionem, si rem ad me pertinentem deposuit.
私の奴隷だけでなく、善意で私に奴隷として仕えている者が物を寄託した場合、もし彼が私に属する物を寄託したならば、私に訴えが与えられるのが極めて公平である。

語釈・文法注

  1. §16.3.1.14rem meam gessi — 「私は自身の事務を行った」という表現は、寄託者が自己の利益のために行動したことを意味する。委任(mandatum)が成立するためには、受任者が委任者(または共通の者)の事務を行う必要があるため、この表現はなぜあなたに対する委任訴訟(actio mandati)が成立しないのかの理由(受任者の利益になっていないこと)を説明している。
  2. §16.3.1.18delicta et noxae caput sequuntur — 「不法行為および(奴隷の)加害責任は身体に付き従う」という有名な法格言。奴隷が犯した不法行為や契約違反による責任(noxa)は、その行為を行った物理的な人間(caput)に帰属し続け、奴隷が解放されて自由人となった場合も解放後のその人物が責任を負うべき(ただし寄託訴訟は本来の契約当事者でないため適用外となる)という原則を示す。
  3. §16.3.1.24omnem causam — 直訳すると「すべての原因(理由)」だが、古典法実務においては「目的物の随伴物一切、あるいは原告が適切に返還を受けていたならば得られたはずのすべての利益(果実、産子、増加物等)」を意味する。これは信義誠実(bona fides)の訴えにおいて原告の保護を最大化するための概念である。
  4. §16.3.1.26in litem iuratur — 「訴訟における(原告による)宣誓がなされる」の意。被告がその悪意(dolus)により目的物の返還を拒む場合、訴訟物の価額について原告が宣誓(iusiurandum in litem)を行い、その宣誓された主観的な金銭価値に基づいて判決額が決定されるという、不誠実な被告に対する強力な制裁措置を指す。

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ユスティニアヌス1世, 学説彙纂 §16.3.1.14-16.3.1.27. Humanitext Reader, https://reader.humanitext.ai/text/urn:cts:latinLit:phi2806.phi002.humanitext-lat1:16.3.1.14-16.3.1.27

AIによる草稿訳である旨と閲覧日を添えてください。

訳文・注・要旨はAIによる草稿で、読者の指摘により改訂されています。