[ULPIANUS libro uicensimo septimo ad edictum. ] §13.5.18.prItem illa uerba praetoris 'neque per actorem stetisse' eandem recipiunt dubitationem.
[ウルピアーヌス、告示註釈第27巻] 同様に、法務官のあの「かつ原告のせいで［履行されない状態が］生じたのではなかった」という言葉も、同じ疑念を容れる。
et Pomponius dubitat, si forte ad diem constituti per actorem non steterit, ante stetit uel postea.
そしてポンポニウスは、もし仮に合意の期日に原告のせいで［滞るようなことが］なかったのであれば、その前、あるいはその後に［そういうことが］あった場合はどうかという疑念を提起している。
et puto et haec ad diem constituti referenda.
そして私は、この文言もやはり合意の期日に結びつけられるべきだと考える。
proinde si ualetudine impeditus aut ui aut tempestate petitor non uenit, ipsi nocere Pomponius scribit.
したがって、病気に阻まれたり、あるいは暴力や嵐のために原告が来なかった場合、そのことが原告自身に不利益をもたらすとポンポニウスは書いている。
§13.5.18.1Quod adicitur 'eamque pecuniam cum constituebatur debitam fuisse', interpretationem pleniorem exigit.
「そしてその金銭が、［支払いの］合意がなされたときに債務となっていたこと」という付記は、より十全な解釈を必要とする。
nam primum illud efficit, ut, si quid tunc debitum fuit cum constitueretur, nunc non sit, nihilo minus teneat constitutum.
なぜなら、第一に、たとえ合意がなされたときに債務となっていたものが、現在はそうでなくなっているとしても、それにもかかわらず（支払いの）合意［の効力］が維持されるという効果を、その付記はもたらすからである。
quia retrorsum se actio refert.
なぜなら、［合意の］訴権は過去に遡って関係するからである。
proinde temporali actione obligatum constituendo Celsus et Iulianus scribunt teneri debere, licet post constitutum dies temporalis actionis exierit.
したがって、一時的な訴権によって義務を負っている者が、［支払いの］合意をすることによって、合意の後に一時的な訴権の期限が経過したとしても、［合意に基づいて］拘束されなければならないと、チェルススとユリアヌスは書いている。
quare et si post tempus obligationis se soluturum constituerit, adhuc idem Iulianus putat, quoniam eo tempore constituit, quo erat obligatio.
それゆえ、たとえ義務の存続期間が過ぎた後に支払うことを合意したとしても、同じユリアヌスはやはり［拘束されると］考えている。 なぜなら、義務が存在していたその時に合意したからである。
licet in id tempus quo non tenebatur.
たとえ［合意された履行期が］自分が拘束されていなかったその期日に向けられているとしても。
§13.5.18.2E re autem est hic subiungere, utrum poenam contineat haec actio an rei persecutionem: et magis est, ut etiam Marcellus putat, ut rei sit persecutio.
ところで、ここで、この訴権が罰金を内包しているのか、それとも物の追及を内包しているのかを付け加えることは有益である。 そして、マルケルスも考えているように、物の追及であるとするのがより有力な見解である。
§13.5.18.3Vetus fuit dubitatio, an qui hac actione egit sortis obligationem consumat.
この訴権によって訴えを起こした者が、元本の義務を消滅させる（消費する）か否かについては、古くからの疑念があった。
et tutius est dicere solutione potius ex hac actione facta liberationem contingere, non litis contestatione, quoniam solutio ad utramque obligationem proficit.
そして、訴訟係属によってではなく、むしろこの訴権に基づく弁済がなされることによって免責が生じると言う方がより安全である。 なぜなら、弁済は双方の義務に効力を及ぼすからである。