[ULPIANUS libro quadragensimo tertio ad Sabinum. ] §12.6.23.prEleganter Pomponius quaerit, si quis suspicetur transactionem factam uel ab eo cui heres est uel ab eo cui procurator est et quasi ex transactione dederit, quae facta non est, an locus sit repetitioni.
[ウルピアヌス、サビヌス註釈第43巻] ポンポニウスは、もしある人が、自分が相続人である人物によって、あるいは自分が代理人である人物によって、和解が成立したと誤信し、実際には成立していない和解に基づくかのように給付を行った場合、返還請求の余地があるかどうか、という優雅な問いを立てている。
et ait repeti posse: ex falsa enim causa datum est.
そして彼は、返還請求できる、と言っている。 なぜなら、偽りの原因に基づいて給付されたからである。
idem puto dicendum et si transactio secuta non fuerit, propter quam datum est: sed et si resoluta sit transactio, idem erit dicendum.
そのために給付がなされた和解が、その後成立しなかった場合についても、同じことが言われるべきだと私は考える。 しかし、和解が解除された場合についても、同じことが言われるべきであろう。
§12.6.23.1Si post rem iudicatam quis transegerit et soluerit, repetere poterit idcirco, quia placuit transactionem nullius esse momenti: hoc enim imperator Antoninus cum diuo patre suo rescripsit.
もし判決が確定した後に、ある人が和解をして支払った場合、彼は返還請求することができる。 なぜなら、その和解は無効であると認められているからである。 というのも、皇帝アントニヌスが神格化されたその父とともに、そのように勅答したからである。
retineri tamen atque compensari in causam iudicati, quod ob talem transactionem solutum est, potest.
しかし、そのような和解に基づいて支払われたものは、判決に基づく債務のために留置され、また相殺されることができる。
quid ergo si appellatum sit uel hoc ipsum incertum sit, an iudicatum sit uel an sententia ualeat? magis est, ut transactio uires habeat: tunc enim rescriptis locum esse credendum est, cum de sententia indubitata, quae nullo remedio adtemptari potest, transigitur.
では、もし控訴がなされているか、あるいは、判決があったかどうか、もしくは判決が有効であるかどうかが、まさに不確実である場合はどうか。 和解が効力を有する、とする方がより妥当である。 なぜなら、勅答が適用される余地があると信じられるべきなのは、いかなる救済手段によっても争うことのできない、疑いのない判決について和解がなされるときだからである。
§12.6.23.2Item si ob transactionem alimentorum testamento relictorum datum sit, apparet posse repeti quod datum est, quia transactio senatus consulto infirmatur.
また、遺言によって遺贈された扶養料に関する和解に基づいて給付がなされた場合、給付されたものは返還請求されうることが明らかである。 なぜなら、和解は元老院議決によって無効とされるからである。
§12.6.23.3Si quis post transactionem nihilo minus condemnatus fuerit, dolo quidem id fit, sed tamen sententia ualet.
もしある人が和解の後にそれにもかかわらず敗訴の判決を受けた場合、それは確かに欺瞞によって行われたのであるが、それでも判決は有効である。
potuit autem quis, si quidem ante litem contestatam transegerit, uolenti litem contestari opponere doli exceptionem: sed si post litem contestatam transactum est, nihilo minus poterit exceptione doli uti post secuti: dolo enim facit, qui contra ansactionem expertus amplius petit.
しかし、もし訴訟係属の前に和解していたのであれば、訴訟を係属させようと望む者に対して、欺瞞の抗弁を対抗させることができた。 しかし、もし訴訟係属の後に和解がなされたのであれば、それに続いて起こるものの後において、それにもかかわらず欺瞞の抗弁を用いることができるであろう。 なぜなら、和解に反して訴えを起こしてさらに多くを求める者は、欺瞞によって行っているからである。
ideo condemnatus repetere potest, quod ex causa transactionis dedit.
したがって、敗訴判決を受けた者は、和解の原因に基づいて与えたものを返還請求できる。
sane quidem ob causam dedit neque repeti solet quod ob causam datum est causa secuta: sed hic non uidetur causa secuta, cum transactioni non stetur.
確かに彼はある原因に基づいて与えたのであり、原因が実現した場合には原因に基づいて与えられたものは返還請求されないのが通例である。 しかし、ここでは和解が守られない以上、原因が実現したとはみなされない。
cum igitur repetitio oritur, transactionis exceptio locum non habet: neque enim utrumque debet locum habere et repetitio et exceptio.
したがって、返還請求が生じる場合、和解の抗弁は適用される余地がない。 なぜなら、返還請求と抗弁の両方が適用される余地があってはならないからである。
§12.6.23.4Si qua lex ab initio dupli uel quadrupli statuit actionem, dicendum est solutum ex falsa eius causa repeti posse.
もし何らかの法律が最初から2倍または4倍の訴えを定めている場合、その偽りの原因に基づいて支払われたものは返還請求できると言うべきである。