[ULPIANUS libro uicensimo secundo ad edictum.
[ウルピアーヌス、『告示解釈』第22巻。
] §11.1.11.prDe aetate quoque interdum interrogatus respondere debebit.
] 年齢についてもまた、時には尋問された者は答えなければならない。
§11.1.11.1Si quis, cum heres non esset, interrogatus responderit ex parte heredem esse, sic conuenietur, atque si ex ea parte heres esset: fides enim ei contra se habebitur.
もしある人が、相続人ではないにもかかわらず、尋問された際に一分において相続人であると答えたならば、彼はその部分において相続人であるかのように訴えられる。 なぜなら、彼自身に不利な形で彼に対して信頼が置かれるからである。
§11.1.11.2Qui ex quadrante heres uel omnino cum heres non esset responderit se heredem ex asse, in assem instituta actione conuenietur.
4分の1の相続人であるか、あるいはまったく相続人ではないのに、自らが全部の相続人であると答えた者は、全部を対象として提起された訴訟によって訴えられる。
§11.1.11.3Si, cum esset quis ex semisse heres, dixerit se ex quadrante, mendacii hanc poenam feret, quod in solidum conuenitur: non enim debuit mentiri, dum se minoris portionis heredem adseuerat.
もし、ある人が半分の相続人であるのに、自らを4分の1であると言ったならば、彼は全額について訴えられるという、この嘘の罰を受ける。 なぜなら、自らをより小さい割合の相続人であると主張するにあたり、彼は嘘をつくべきではなかったからである。
interdum tamen iusta ratione potest opinari esse heredem ex minore parte: quid enim, si nescit sibi partem adcreuisse uel ex incerta parte fuit institutus? cur ei responsum noceat?
しかし、時には正当な理由によって、より小さい部分について相続人であると判断することがあり得る。 というのも、もし彼に持ち分が増加したことを知らなかったり、あるいは不確実な持ち分によって相続人に指定されていたりした場合はどうなるか。 なぜ彼にとってその回答が不利益となるべきだろうか。
§11.1.11.4Qui tacuit quoque apud praetorem, in ea causa est, ut instituta actione in solidum conueniatur, quasi negauerit se heredem esse.
プラエトルの前で沈黙した者もまた、提起された訴訟によって全額について訴えられるという状況に置かれ、それはあたかも彼が相続人であることを否定したかのようである。
nam qui omnino non respondit, contumax est: contumaciae autem poenam hanc ferre debet, ut in solidum conueniatur, quemadmodum si negasset, quia praetorem contemnere uidetur.
なぜなら、まったく答えなかった者は不従順であり、不従順の罰として、あたかも否定したかのように全額について訴えられるというこの罰を被るべきだからである。 なぜなら、彼はプラエトルを軽視していると見なされるからである。
§11.1.11.5Quod autem ait praetor 'omnino non respondisse', posteriores sic exceperunt, ut omnino non respondisse uideatur, qui ad interrogatum non respondit, id est πρὸς ἔπος.
しかし、プラエトルが「まったく答えなかった」と言うことについて、後世の法学者たちは次のように解釈した。 すなわち、問われたことに答えなかった者、つまり問いに即して答えなかった者は、まったく答えなかったと見なされる、と。
§11.1.11.6Si interrogatus quis, an ex asse heres esset, responderit ex parte, si ex dimidia esset, nihil ei nocere responsum: quae sententia humana est.
もしある人が、全部の相続人であるかと問われて、一分についてと答え、そして実際に半分の相続人であったならば、その回答は彼に何ら不利益を及ぼさない。 この判断は人道的なものである。
§11.1.11.7Nihil interest, neget quis an taceat interrogatus an obscure respondeat, ut incertum dimittat interrogatorem.
尋問された者が否定するか、沈黙するか、あるいは尋問者を不確かな状態のまま残すように曖昧に答えるかは、何の違いもない。
§11.1.11.8Ex causa succurri ei, qui interrogatus respondit, non dubitamus: nam et si quis interrogatus, an patri heres esset, responderit, mox prolato testamento inuentus sit exheredatus, aequissimum est succurri ei: et ita Celsus scribit, hic quidem et alia ratione, quod ea quae postea emergunt auxilio indigent: quid enim si occultae tabulae et remotae postea prolatae sunt? cur noceat ei, qui id responderit, quod in praesentiarum uidebatur? idem dico et si qui heredem se responderit, mox falsum uel inofficiosum uel irritum testamentum fuerit pronuntiatum: non enim improbe respondit, sed scriptura ductus.
正当な理由に基づいて、尋問されて回答した者に救済が与えられることを私たちは疑わない。 なぜなら、もしある人が、父の相続人であるかと尋ねられて回答したところ、その後すぐに遺言書が提出されて彼が廃除されていることが判明した場合、彼が救済されることはきわめて公正であるからである。 そしてケルススもこのように書いているが、彼によれば、このケースではさらに別の理由もあり、それは、後に明らかになる事柄には救済が必要であるということである。 というのも、もし隠されていたり遠ざけられていたりした遺言書が後に提出されたならばどうなるか。 なぜ、現在そのように見えていたことを答えた者に、それが不利益となるべきだろうか。 もし自らを相続人であると答えた後、まもなく遺言書が偽造である、あるいは義務違反である、あるいは無効であると宣告された場合にも、私は同じことを言う。 なぜなら、彼は不正に答えたのではなく、書面に導かれて答えたからである。
§11.1.11.9Qui interrogatus responderit, sic tenetur quasi ex contractu obligatus pro quo pulsabitur, dum ab aduersario interrogatur: sed et si a praetore fuerit interrogatus, nihil facit praetoris auctoritas, sed ipsius responsum siue mendacium.
尋問されて答えた者は、相手方から尋問される間にそのことについて訴えられるという点において、あたかも契約から義務を負ったかのように拘束される。 しかし、たとえプラエトルによって尋問されたとしても、プラエトルの権威が何かをなすのではなく、彼自身の回答、あるいは嘘が効果を持つのである。
§11.1.11.10Qui iusto errore ductus negauerit se heredem, uenia dignus est.
正当な錯誤に導かれて自分が相続人であることを否定した者は、許しに値する。
§11.1.11.11Sed et si quis sine dolo malo, culpa tamen responderit, dicendum erit absolui eum debere, nisi culpa dolo proxima sit.
しかし、たとえある人が悪意なしに、しかし過失によって答えたとしても、その過失が悪意に極めて近いものでない限り、彼は免責されるべきであると言うべきである。
§11.1.11.12Celsus scribit licere responsi paenitere si nulla captio ex eius paenitentia sit: quod uerissimum mihi uidetur, maxime si quis postea plenius instructus quid faciat, instrumentis uel epistulis amicorum iuris sui edoctus.
ケルススは、その撤回から相手方に何ら不利益が生じないならば、回答を撤回することが許されると書いている。 これは私にとってきわめて正しいと思われる。 特に、ある人が後に、自らの権利について文書や友人の手紙によって教えられ、自分が何をすべきかより完全に知らされた場合にはそうである。