[PAULUS libro tertio ad Plautium.
[パウルス、プラウティウス注解第3巻。
] §10.3.14.prIn hoc iudicium hoc uenit, quod communi nomine actum est aut agi debuit ab eo, qui scit se socium habere.
]この訴訟には、自分に共有者がいることを知っている者によって、共同の名義で行われた、あるいは行われるべきであったことが持ち込まれる。
§10.3.14.1Impendia autem, quae dum proprium meum fundum existimo feci, quae scilicet, si uindicaretur fundi pars, per exceptionem doli retinere possem, an etiam, si communi diuidundo iudicio mecum agetur, aequitate ipsius iudicii retinere possim, considerandum est.
しかし、私が土地を自分固有のものと信じて支出した費用について（それは確かに、土地の一部が請求された場合には悪意の抗弁によって留置することができたであろうが）、もし私に対して共有物分割訴訟が提起された場合にも、その訴訟自体の公平さによって留置することができるかどうかは、検討されなければならない。
quod quidem magis puto, quia bonae fidei iudicium est communi diuidundo: sed hoc ita, si mecum agatur.
私はむしろこのこと（留置できること）を支持する。 なぜなら、共有物分割訴訟は善意の訴訟だからである。 しかし、これは私に対して訴えが提起される場合に限る。
ceterum si alienauero partem meam, non erit unde retinere possim.
他方、もし私が自分の持分を譲渡してしまったなら、留置する手段がなくなるだろう。
sed is, qui a me emerit, an retinere possit, uidendum est: nam et si uindicaretur ab eo pars, impendiorum nomine, quae ego fecissem, ita ut ego poterat retentionem facere: et uerius est, ut et in hac specie expensae retineantur.
しかし、私から購入した者が留置できるかどうかは、検討されねばならない。 なぜなら、たとえ彼から土地の一部が請求されたとしても、私が支出した費用の名目で、私と同じように彼も留置をすることができたからである。 そして、この場合においても、費用が留置されるとするのがより正しい。
quae cum ita sint, rectissime dicitur etiam impendiorum nomine utile iudicium dari debere mihi in socium etiam manente rei communione.
事態がこのようであるから、物の共有関係が継続している間であっても、費用の名目によって共有者に対する有益訴訟が私に与えられるべきであると、極めて正しく言われる。
diuersum est enim, cum quasi in rem meam inpendo, quae sit aliena aut communis: hoc enim casu, ubi quasi in rem meam impendo, tantum retentionem habeo, quia neminem mihi obligare uolui.
なぜなら、私が他人のもの、あるいは共有のものである物を、あたかも自分の物であるかのようにして費用を支出する場合とは異なっているからである。 というのも、この場合、すなわちあたかも自分の物であるかのようにして支出する場合には、私は留置権を有するのみである。 なぜなら、私は誰をも自分に対して債務を負わせようとは意図しなかったからである。
at cum puto rem Titii esse, quae sit Maeuii, aut esse mihi communem cum alio quam est, id ago, ut alium mihi obligem, et sicut negotiorum gestorum actio datur aduersus eum cuius negotia curaui, cum putarem alterius ea esse, ita et in proposito.
しかし、私がマエウィウスのものである物をティティウスのものであると思っているとき、あるいは、ある特定の他者と共有していると思っているが実際には別の者と共有しているとき、私は他者に自分に対する債務を負わせることを企図しており、私が他人の事務であると思ってある者の事務を管理した場合にその者に対して事務管理訴訟が与えられるのと同様に、本件においても同様である。
igitur et si abalienauero praedium, quia in ea causa fuit, ut mihi actio dari deberet, danda mihi erit, ut Iulianus quoque scribit, negotiorum gestorum actio.
したがって、たとえ私が土地を譲渡してしまったとしても、私に訴訟が与えられるべきであったという法的状態にあったため、ユリアヌスも書いているように、私に事務管理訴訟が与えられるべきである。
§10.3.14.2Si conueniat, ne omnino diuisio fiat, huiusmodi pactum nullas uires habere manifestissimum est.
もし、一切の分割を行わないという合意がなされた場合、このような合意が全く効力を持たないことは極めて明白である。
sin autem intra certum tempus, quod etiam ipsius rei qualitati prodest, ualet.
しかし、もし一定の期間内であり、かつそれが物自体の性質にとっても有益であるならば、有効である。
§10.3.14.3Si inter socios conuenisset, ne intra certum tempus societas diuideretur, quin uendere liceat ei, qui tali conuentione tenetur, non est dubium: quare emptor quoque communi diuidundo agendo eadem exceptione summouebitur, qua auctor eius summouereretur.
もし共有者間で、一定期間内は共有関係を分割しないという合意がなされていたとしても、そのような合意に拘束される者が売却することが許されることについては、疑いがない。 したがって、買主も、共有物分割訴訟を提起するにあたり、その売主が退けられたであろう同じ抗弁によって退けられることになる。
§10.3.14.4Si paciscatur socius, ne partem suam petat, effectu tollitur societas.
もし共有者が、自らの持分を請求しないことを合意するならば、事実上、共有関係は消滅する。