Humanitext Reader

ユスティニアヌス1世 · 学説彙纂 §1.7.15.pr-1.7.15.3

自権者の養子縁組における権力移転と各種の制限

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要旨

自権者の養子縁組に伴う財産および支配下にある子供の権力移転の規則、孫を別の子の生まれとして再養入する法的手順、ならびに養親の年齢や養子の数・身分に関する各種の制限について述べている。

[ULPIANUS libro uicensimo sexto ad Sabinum.
[ウルピアヌス、『サビヌス註釈』第二十六巻。
] §1.7.15.prSi pater familias adoptatus sit, omnia quae eius fuerunt et adquiri possunt tacito iure ad eum transeunt qui adoptauit: hoc amplius liberi eius qui in potestate sunt eum sequuntur: sed et hi, qui postliminio redeunt, uel qui in utero fuerunt cum adrogaretur, simili modo in potestatem adrogatoris rediguntur.
] 家父が養子とされる場合、彼に属しており、かつ取得され得るすべてのものは、黙示の権利によって彼を養子にした者へと移転する。 これに加えて、彼の権力下にある彼の子供たちも彼に従う。 しかし、帰還権によって帰還する者たちや、彼が養子縁組された時に胎内にいた者たちも、同様の方法で養親の権力下に帰せられる。
§1.7.15.1Qui duos filios et ex altero eorum nepotem habet, si uult nepotem quasi ex altero natum sic adoptare, potest hoc efficere, si eum emancipauerit et sic adoptauerit quasi ex altero natum.
二人の息子を持ち、その一人の息子から孫を持っている者が、もしその孫を、あたかももう一方の息子から生まれたかのようにして養子にしたいと望むなら、その孫を解放し、それから彼をあたかももう一方の息子から生まれたかのようにして養子にすれば、これを成し遂げることができる。
facit enim hoc quasi quilibet, non quasi auus, et qua ratione quasi ex quolibet natum potest adoptare, ita potest et quasi ex altero filio.
なぜなら、彼はこれを祖父としてではなく、あたかも誰でもよい第三者として行うのであり、あたかも任意の誰かから生まれた者を養子にできるのと同じ理由で、あたかももう一方の息子から生まれた者としても養子にできるからである。
§1.7.15.2In adrogationibus cognitio uertitur, num forte minor sexaginta annis sit qui adrogat, quia magis liberorum creationi studere debeat: nisi forte morbus aut ualetudo in causa sit aut alia iusta causa adrogandi, ueluti si coniunctam sibi personam uelit adoptare.
養子縁組においては、もしかして養親となる者が六十歳未満ではないかという審査が行われる。 なぜなら、彼はむしろ子供を作ることに努めるべきだからである。 もっとも、病気や不健康がその理由である場合、あるいは養子縁組をする他の正当な理由がある場合は例外である。 たとえば自分と密接な関係にある者を養子にしたいと望む場合のように。
§1.7.15.3Item non debet quis plures adrogare nisi ex iusta causa, sed nec libertum alienum, nec maiorem minor.
同様に、正当な理由がなければ誰も複数の者を養子にすべきではなく、また他人の解放奴隷を養子にすべきでもなく、年少の者が年長の者を養子にすべきでもない。

語釈・文法注

  1. §1.7.15.prtacito iure — 「黙示の権利によって」。何らかの明示的な行為や合意を必要とせず、養子縁組(adrogatio)に伴う法的な当然の効果として、財産などの権利が移転することを指す。
  2. §1.7.15.1quasi ex altero filio — 文末において、先行する文脈から `adoptare`(養子にする)が省略されている。`ita potest [adoptare] et quasi ex altero filio`(もう一方の息子から生まれた者としても[養子に]できる)と補って解釈する。
  3. §1.7.15.2cognitio uertitur, num — 間接疑問節を導く接続詞 `num` が、名詞 `cognitio`(審査・審理)の具体的な対象を説明している。すなわち「~ではないかということに審査が向けられる」の意。
  4. §1.7.15.3sed nec libertum alienum, nec maiorem minor — 文頭の `non debet quis plures adrogare` から `non debet [quis] adrogare` が省略され、後ろの対格名詞(`libertum alienum`)および対格・主格の組み合わせ(`maiorem minor`)にかかっている。「他人の解放奴隷を[養子にすべきではないし]、年少者が年長者を[養子にすべきではない]」と解する。

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ユスティニアヌス1世, 学説彙纂 §1.7.15.pr-1.7.15.3. Humanitext Reader, https://reader.humanitext.ai/text/urn:cts:latinLit:phi2806.phi002.humanitext-lat1:1.7.15.pr-1.7.15.3

AIによる草稿訳である旨と閲覧日を添えてください。

訳文・注・要旨はAIによる草稿で、読者の指摘により改訂されています。