資力限度内でのみ提訴する合意の効力

語釈・文法注

1. §2.14.49.prfacere possit — ここでの動詞 facere は、一般的な「行う」ではなく、債務の「履行する」あるいは「支払う」（soluere）の意味で用いられており、後にいう「資力（facultates）」に対応している。いわゆる「生存権的給付（beneficium competentiae）」の文脈における表現である。
2. §2.14.49.prmagis est — magis est に、対格と不定詞からなる構文（hoc pactum ualere）が続いている。これは magis est ut... などの形で「〜とする方がより勝っている（妥当である）」という、法学者の学説における優勢な見解を示す非人称表現である。
3. §2.14.49.prconueniri — 動詞 conuenire の受動態不定法。法学ラテン語において、能動態で「（訴訟で）相手を呼び出す、訴える」を意味するため、受動態 conueniri は「（被告として）訴えられる、召喚される」の意味となる。主語は si quis の示す債務者である。