共同債務者の合意と悪意の抗弁による間接的保護

語釈・文法注

1. 2.14.25.prIdem — 主格中性の代名詞であり、文脈上「同じ解決、ないしは同じ効力」を指す。直前の断片24で述べられた「自己の利益のためにした合意は相手方にも及ぶ」という原則が、共同債務者や銀行業者間でも成立することを指示しており、述語動詞（obtinet や est など）が省略されている。
2. 2.14.25.1Personale pactum ad alium non pertinere — 主節の動詞 Labeo ait に導かれる対格不定詞（A.C.I.）構文。対格主語は personale pactum であり、不定詞は pertinere。対格不定詞節の内部に、比較を示す副詞節 quemadmodum nec ad heredem [pertinet] が挿入されている。
3. 2.14.25.2doli exceptionem reo profuturam — 主節の Iulianus scribit に導かれる対格不定詞（A.C.I.）構文で、未来不定詞の助動詞 esse が省略されている（profuturam [esse]）。対格主語は doli exceptionem。譲歩節 quamuis ... non prosit が文頭に挿入されているが、tamen（それでもなお）によって A.C.I. 節が主文の判断として強調されている。